VYMの株価はどうなっている？株価やおすすめの証券会社・投資方法について解説

VYM（バンガード・米国高配当株式ETF）は、米国高配当ETFの1つです。15年以上の運用実績があり、経費率が低いので長期投資としておすすめできる金融商品だといえます。

この記事を読めば、VYMの基本的な特徴や株価の推移、気をつけておきたいポイントなどがわかります。他のETFとの違いなどを含めて解説します。

VYMの概要

VYMへの投資を検討する際は、基本的な特徴をまず押さえておくことが大切です。VYMの基本情報についてまとめると、次のとおりです。

VYMの概要

※2023年1月7日現在、基準価額は2023年1月13日現在

VYMは、配当利回りが平均よりも上回っている約400社の米国企業に投資を行うETF（上場投資信託）です。いわゆる米国高配当ETFの1つであり、FTSE ハイディビデンド・イールド・インデックスをベンチマークとして、連動するように運用されています。

運用会社はバンガード社で、世界に19の拠点を持つ世界でも最大規模の資産運用会社です。VYMの他にも、VOO（バンガード・S&P500 ETF）やVTI（バンガード・トータル・ストック・マーケットETF）などのETFを運用しています。VYMはアメリカの株式市場で市場平均を上回る高配当利回りの銘柄で構成されている株価指数をベンチマークとしています。

2006年11月から運用が開始されており、15年以上の運用実績があります。直近の分配金利回りは3.52％で、経費率は0.06％となっているため、安定的な利益を得ながらも取引コストを抑えられる投資対象だといえるでしょう。

乖離率は0.01％なので、ベンチマークとほぼ連動した運用が行えているといえます。多くの投資家に人気のあるETFであり、初めて海外ETFに投資をする方にも注目されやすい銘柄です。

参照：バンガード社

VYMは高配当ETF

VYMは「FTSEハイディビデンド・イールド・インデックス」に連動するように設計されているETFです。アメリカ市場において、市場平均を上回る高配当利回りの銘柄（REITを除く）によって構成された時価総額加重平均型の株価指数のことであり、株式分割などの影響を受けないことに特徴があります。

つまり、VYMは時価総額が大きな高配当銘柄を中心に構成されており、平均以上の配当利回りを実現しているアメリカ企業400社あまりに投資をしているETFです。VYMはFTSEハイディビデンド・イールド・インデックスが上昇すれば値上がりし、下落すれば値下がりするといった動きを見せます。

ETFに投資をすれば、複数の企業の株式を同時に持っているのと同じ状態となるため、分散投資の効果も得られます。構成銘柄の組み替えや組入比率の変更は定期的に行われており、安定した分配金利回りを実現しているといえるでしょう。

年4回にわたって分配金が支払われており、年平均3％程度の分配が行われているので高配当ETFとして優秀な投資商品です。

参照：バンガード社

VYMの主要構成銘柄一覧

VYMの構成銘柄について、組入率が上位の銘柄をまとめると次のとおりです。

VYMの主要構成銘柄

※2023年1月7日現在

上記のように、VYMを構成している銘柄は高配当を実現している大型株が中心となっています。組入比率は毎月変更しており、構成銘柄の組み替えは年1回だけ行われます。

銘柄数が増減することもありますが、おおむね400銘柄ほどで構成されています。GAFAMといったテクノロジー系の成長株は無配または低配当であるため、VYMにはほとんど組入れられていません。

あくまで高配当の銘柄に絞った運用がなされているため、長年にわたって高い分配金利回りを実現しているのです。

VYMのセクター比率

VYMをセクター別で見ていくと、おもに以下のような傾向が見られます。

VYMのセクター比率

安定した高配当を実現している金融やヘルスケアの構成割合が高い傾向が見られます。一方で、GAFAMなどを含んだ情報通信のセクターは5.92％とそれほど大きな割合ではありません。

急激に値上がりする成長株よりも、安定的な高配当を出す銘柄に投資していることがセクター比率からわかります。金融やエネルギーなどのセクターは、景気動向に企業業績が左右される部分がありますが、その時々の経済情勢に応じて構成銘柄を組み替えているので、安定した分配金利回りを実現しているといえるでしょう。

VYMの株価

VYMへの投資を検討する際は、これまでの株価の推移をきちんと押さえておく必要があります。今後の展望予想も踏まえて、詳しく解説します。

参照：Bloomberg

VYMのこれまでの株価推移

VYMの基準価額は2006年11月の運用開始時は50.68米ドルでしたが、2023年1月7日現在では110.77米ドルとなっています。設定以来、約15年で2倍に値上がりしていることがわかります。

基準価額のチャートは全体を通じて緩やかな右肩上がりとなっており、コロナショック時には一時的に大きく下落をしていますが、その後は元の水準以上の伸びを見せています。チャートからわかるように、分配金利回りだけでなく、基準価額そのものも伸びているので長期投資の対象として魅力があるといえるでしょう。

直近5年間の推移を見てもプラス27.37％となっており、安定的に成長していることが判断できます。そのため、一時的な下落局面においては安く購入できるチャンスと捉えるほうが、投資のチャンスを上手に活用できるでしょう。

VYMの今後の展望予想｜今後も右肩上がり

コロナショックが起こってからは、アメリカでは積極的な金融緩和政策によってインフレが進行しています。そのため、2022年後半から何度も利上げ措置がとられており、インフレを抑制する動きがとられています。

そうした金融政策やCPI（消費者物価指数）の結果などを反映して、アメリカ市場では株価の下落が続いています。2023年は景気後退が予想されていますが、株価が割安な水準にまで下落しているので、長期投資を念頭に置くなら投資を始めるチャンスになるともいえるでしょう。

VYMそのものは直近5年間のチャートを見ても堅調な動きを見せているので、今後も緩やかな上昇を続けていくことが予想されます。長期投資を考える方であれば、VYMが下落した局面では安く購入するチャンスと捉えることもできるでしょう。

参照：総務省統計局「CPI」

VYMの分配金

VYMは高配当ETFの1つなので、過去にどれくらいの分配が行われたか気になっている方も多いでしょう。ここでは、直近5年間の分配金利回りや購入するタイミングなどを解説します。

VYMの直近5年の分配金利回り

VYMは年4回（3月・6月・9月・12月）に分配金を出しています。年間の分配金と分配金利回りを表にまとめると、次のとおりです。

VYMの直近5年の分配金利回り

直近5年間の分配金利回りの推移を見ると、安定して3％前後を実現しています。分配金の支払いも適切に行われており、特に問題はないといえるでしょう。

コロナショックが起こってからも、過去の実績と変わらない分配金が支払われているので、長期投資の金融商品として魅力があるといえます。

参照：バンガード社

VYMの買い時は分配金利回りを見て決める

VYMは長期保有をすることで、基準価額の上昇も見込めるので高値づかみをする心配は少ないといえますが、購入のタイミングはよく見極める必要があります。特に分配金利回りがどうなっているかで、判断することが大事だといえます。

過去の分配金利回りの推移を見ると、金融危機などの局面を除けば、3％前後で推移しています。VYMの運用が始まってからの全期間の分配金利回りの平均が3.12％となっているので、3％の分配金が得られている時期が購入をするタイミングの目安となるでしょう。

また、VYMは継続して増配を行っており、減配となったのは2009年と2010年の2回のみです。2022年も増配を行っているので、今後の分配金利回りはさらに上昇していく可能性もあるでしょう。

VYMと他米国株ETFとの比較

VYMの購入を検討する際は、他の米国株ETFとの違いをよく押さえておく必要があります。ここでは、米国株の高配当銘柄を組み込んだ3つのETFを比較してみましょう。

VYM・SPYD・HDVの比較

ここで取り上げた3つのETFは、いずれも米国株の高配当ETFです。しかし、構成銘柄数や分配金利回りなどに違いがあります。

それぞれのETFの違いについて、さらに掘り下げて見ていきましょう。

VYMとSPYDの違い

SPYDはS&P500高配当指数をベンチマークとしており、S&P500の採用銘柄の中でも特に
配当利回りが高い80銘柄によって構成されているため、高い分配金利回りを実現しています。コロナショックの際は一時的に下落しましたが、その後は元の水準まで価格を戻しました。

構成銘柄は金融・公共事業・不動産・エネルギー・生活必需品などで構成されており、やや景気の影響を受けやすいといえるでしょう。VYMと比べると、運用開始からの価格の推移はそれほど大きな伸びは見せていません。

1口5,000円程度から投資を行えることもあって、米国ETFの中では人気の高い金融商品です。運用会社は世界的にも有名な資産運用会社であるState Street社なので、安定した経営を行っているといえます。

VYMとの大きな違いは、構成銘柄数にあるでしょう。VYMが400前後の銘柄によって構成されているのに対して、SPYDでは80銘柄となっています。VYMは多くの銘柄に投資をすることでリスクの分散をしているのに対して、SPYDは高配当銘柄により集中的な投資を行っているのです。

参照：Bloomberg「SPYD」

VYMとHDVの違い

HDVは世界的に著名な資産運用会社であるブラックロック社が運用しています。米国株の高配当銘柄を中心に構成されていますが、財務状況の健全性も重視しているため、より安定した高配当ETFを探している方にとっておすすめです。

セクター別に構成銘柄を見ていくと、生活必需品・エネルギー・ヘルスケア・公共事業などの銘柄で構成されています。どのセクターも景気に左右されづらく、経営が安定している企業に積極的な投資を行われていることがわかります。

コロナショックでは一時的に価格が下落したものの、2022年には以前の水準まで回復しています。米国株そのものがコロナショックの下落から回復しており、それと連動した動きを見せていることがわかります。

HDVは安定的に価格が上昇しているので、インカムゲインとキャピタルゲインの両方を狙えるでしょう。高い分配金利回りを得ながらも、値上がり益も追っていきたい方にとって、HDVはおすすめのETFだといえます。

HDVは75銘柄によって構成されていますが、VYMは400を超える銘柄によって運用されているという違いがあります。経費率はどちらも低く抑えられていますが、VYMのほうが低く抑えられているので、より有利な投資を行えるといえるでしょう。

参照：Bloomberg「HDV」

VYMに投資する4つのメリット

VYMに投資をすることで得られるメリットはたくさんあります。おもなメリットとして、次の4つがあげられます。

それぞれのメリットについて詳しく解説します。

1.分配金利回りが約3％と高い

VYMはアメリカ市場の高配当利回り銘柄で構成されているFTSEハイディビデンド・イールド・インデックスをベンチマークとしているため、比較的高い分配金利回りを実現しています。SPYDよりはやや低めの分配金利回りですが、それでも約3％の実績をあげているため、運用成績としては問題ないでしょう。

ETFの中には分配金利回りが1％前後のものも多いので、それらと比較すれば高い分配金利回りを実現できているといえます。分配金は年4回受け取ることができ、2009年と2010年を除けば増配が続いているため、将来的にも安定した利益を得ていけるはずです。

毎回得られる分配金を再投資していけば、長期投資において高いパフォーマンスを実現できる可能性が高くなるでしょう。

参照：三井住友銀行「みらいのおかねガイド」

2.値上がり益が＋約50％と良い

VYMは分配金利回りだけでなく、キャピタルゲインにも期待ができるETFです。直近の値上がり率はプラス50％と高い数字を出しており、運用を開始してから2倍程度まで価格は上昇しています。

コロナショック時は一時的な下落が見られましたが、全体で見れば価格は上昇しています。そのため、下落局面においては安く購入できるチャンスと捉えるほうが、投資の機会をうまく活かしていけるでしょう。

コツコツと購入を続けていれば、後はそのまま放置していても、将来的なリターンが期待できる点に魅力があります。

3.構成銘柄数が約400と多い

VYMの特徴として、他の高配当ETFと異なり、構成銘柄が豊富なことがあげられます。400銘柄程度によって構成されているため、自ずとさまざまな業種や企業に分散投資する形となります。

個別株であれば1社の業績に株価は左右されますが、多くの銘柄を組み込んだETFであれば、リスクを分散させることができるので、安定した運用を望む方にとってVYMはおすすめです。

長期投資においてはリスクを分散させることは重要であり、銘柄の他にも投資先や購入するタイミングをずらすといった分散の方法があります。日本株だけでなく、米国株にも投資をしたいと考えたときには、高配当ETFであるVYMにも注目してみましょう。

まずは少額投資から始めてみて、VYMの値動きや基本的な特徴を把握しながら、コツコツと投資を続けていくことで将来的なリターンを期待できます。初めてETF投資を行う方であっても、安定性の高いETFを選び、購入時期を分散させていけばリスクを抑えながら長期投資をしていくことが可能です。

参照：金融庁「投資の基本」

4.信託経費率が0.06%と低い

長期投資を行ううえで重要なことは、取引コストがどれくらいかかるかという点です。せっかく利益を得ても、取引コストが高ければ利益を圧迫する要因となります。

その点、VYMは他の高配当ETFと比較をしても経費率が0.06％と低く設定されているので、負担の軽減につながるはずです。仮に100万円を投資しても、支払う信託報酬は600円程度なので、取引コストの部分をあまり気にせずに済むでしょう。

経費率は純資産額に対する運用コストの割合を示しますが、VYMを運用しているバンガード社は世界でも有数の資産運用会社であるため、低コスト化を実現できているといえます。

VYMに投資する3つのデメリット

VYMへの投資を検討するときは、メリットだけでなくデメリットも理解しておくことが大事です。おもなデメリットとして、次の3つがあげられます。

各デメリットのポイントを解説します。

1.確定申告をする必要がある

VYMだけの話ではありませんが、分配金を受け取ったり、売却をして利益が出たりしたときには確定申告を行う必要があります。証券会社に口座を開設する際に、特定口座（源泉徴収あり）を選んでおけば確定申告は不要ですが、外国税額控除 や繰越控除、損益通算などを行うときには確定申告が必要です。

確定申告を行うときは、証券会社から送られてくる年間取引報告書に記載された数字をもとに、自分で計算を行って納税する必要があります。年間取引報告書については、証券会社のサイトなどからも確認することが可能です。

確定申告は毎年2月中旬から3月中旬までに行わなければならないので、スムーズに申告や納税が行えるように、日頃から必要書類などを整理しておくことが大切です。

参照：国税庁「確定申告･還付申告」

2.他の高配当ETFよりは利回りが低い

VYMはFTSEハイディビデンド・イールド・インデックスをベンチマークとしているので、分配金利回りそのものは比較的高い水準にあるといえます。しかし、400を超える銘柄に投資を行っていることもあり、分配金利回りが高い銘柄だけで必ずしも構成されているわけではないので、他のETFと比べると見劣りする部分もあるでしょう。

分配金利回りを重視した運用を行いたい場合は、同じ高配当ETFの中でもSPYDやHDVも選択肢に入れてみるとよいでしょう。SPYDやHDVでは、より高配当の銘柄に特化しているため、分配金利回りは高い傾向が見られます。

運用する資金にある程度余裕がある場合は、他の高配当ETFも含めて投資を検討してみましょう。

3.値上がり曲線は緩やか

VYMは2006年11月に運用を開始してから、2倍近くに価格が上昇しています。しかし、約15年かけて2倍となっているので、他のETFなどと比べると値上がりそのものは緩やかだといえるでしょう。

米国株高配当ETFは、あくまで分配金利回りを重視した金融商品であり、GAFAMなどの成長株があまり組み込まれていないことも価格上昇が抑えられている要因だといえるでしょう。GAFAMをはじめとした成長株は、無配もしくは低配当の銘柄が多いので、高配当ETFではあまり組み込まれません。

もし、キャピタルゲインを狙うのであれば、成長株を多く組み込んだETFの購入を検討してみましょう。一口にETFといっても、構成銘柄や運用方針などはそれぞれ異なるので、投資をするETFの基本的な特徴をよく押さえておくことが大事です。

参照：バンガード社

証券会社の選び方

スムーズに投資を行うには、証券会社選びが重要です。証券会社を選ぶときのポイントとして、以下の4つがあげられます。

それぞれのポイントを詳しく解説します。

手数料を比較して安いところを選ぶ

よい証券会社を選ぶときのポイントとして、手数料の有無を確認しておくことが大事です。特に海外ETFの場合は取引手数料だけでなく、為替手数料なども考慮しておく必要があります。

あまりよく考えないまま金融商品を購入してしまうと、売却時のコストがかかりすぎて驚いてしまうこともあるでしょう。証券会社によっては取引手数料を無料にしていたり、取引額に応じたキャッシュバックキャンペーンなどを行っていたりするところもあるので、それぞれの会社を比較してみてください。

長期投資で長い期間運用したり、短期投資で1日に何度も取引を行ったりする場合には、手数料のわずかな差でも利益を大きく削る要因になることがあります。取引を行う前には事前に試算を行うなどして、どれくらい取引コストがかかるのかをチェックしておきましょう。

NISAなどのサービスの豊富さで選ぶ

証券会社を選ぶときは、どのようなサービスを展開しているか精査しておくことも大切です。一般NISAでは米国ETFへの投資が可能ですが、つみたてNISAではETFへの投資が行えません。

証券会社によって、NISAやiDeCoの有無は異なるので注意しておきましょう。証券会社ごとに強みや得意としている部分は違うので、自ずとサービス内容も変わってきます。

他の証券会社との差別化を図るために、独自のサービスを展開している会社も複数存在します。たとえば、楽天証券にはポイントプログラムがあり、株式取引手数料・投信保有残高・投信積立の楽天カード決済額に応じて、楽天ポイントを貯めることが可能です。

また、マネックス証券ではデビュー応援プログラムとして、取引手数料や為替手数料が無料となるキャンペーンを行っています。各社ともに新規利用者の獲得に力を入れているので、どのようなサービスが展開されているかを公式サイトなどからチェックしてみましょう。

利用したいサービスがきちんと使えるかを確かめたうえで、自分に合った証券会社を選んでみましょう。

米国株などの他の商品の充実度で選ぶ

米国株ETFなどを取り扱う証券会社では、他にもさまざまな金融商品をそろえています。豊富な金融商品の取引ができる証券会社を選んでおけば、後からVYM以外のものに投資をしたいと思ったときも、スムーズに取引が行えるはずです。

ETF以外にも、日本株・外国株・投資信託・債券・先物オプション・FXなど、さまざまな取引があります。気になる金融商品があったとしても、利用する証券会社が取り扱っていなければ、実際に取引を行うことができません。

豊富な金融商品を取り扱っている証券会社であれば、それだけ利用者数が多く、取引ツールや投資コンテンツなども充実しているでしょう。また、相場の状況に応じてCFD取引などを行えれば、うまくリスク回避を行うことにもつながるはずです。

利用する証券会社を選ぶときには、取り扱っている銘柄数や取引方法の種類などもチェックしておきましょう。

お客様対応などのサポート体制で選ぶ

海外ETFに投資をするときは、実際に取引を行おうとするとわからない部分も出てくるため、サポート体制がしっかりしている証券会社を選んでおくことが大切です。入出金のやり方がわからない、注文が正しく行われたのかを知りたいなど、問い合わせを行ったほうが素早い解決につながることも多いでしょう。

証券会社によっては、電話やメールだけでなく、チャットツールなどの問い合わせに24時間365日対応しているところもあります。気軽に問い合わせが行えれば、スムーズに取引が行えるので安心です。

特に米国株ETFなどに初めて投資する方は、不安な要素をあらかじめ解消しておくことが大切です。聞きたいときにいつでも尋ねられる環境を整えてみましょう。

VYMに投資するのにおすすめの証券会社比較7選

VYMに投資をするなら、証券会社選びはとても重要です。数ある会社の中でも、おすすめの証券会社をまとめると次のとおりです。

おすすめの証券会社

	楽天証券	SBI証券	サクソバンク証券	マネックス証券	IG証券	DMM株	PayPay証券
対応取引	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo
米国株の手数料（税込）	取引手数料（税込）：約定手数料の0.495％（0～22米ドル） 為替手数料：買付時・売却時25銭	取引手数料（税込）：約定手数料の0.495％（0～22米ドル） 為替手数料：買付時・売却時25銭	取引手数料（税込）：5米ドル（5米ドルを超える場合は取得額の0.2％、最大15米ドル）	取引手数料（税込）：約定手数料の0.495％（0～22米ドル） 為替手数料：買付時・売却時25銭	◎ 取引手数料（税込）：1株あたり2.20セント	取引手数料（税込）：アメリカ株の手数料は無料 為替手数料（税込）1米ドルあたり25銭	取引手数料（税込）：無料 為替手数料：日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）基準価額の0.5％、それ以外の時間帯は基準価額の0.7％
取引単位	単元株	1株	1株	1株	1株	1株	1株
取引時間（米国株）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間22：00～翌10：00（夏時間21：00～翌9：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）
HP

各社の基本的な特徴やおすすめポイントを詳しく紹介します。

楽天証券

出典：楽天証券

クレカ積立で1％のポイントバック

参照：楽天証券

楽天証券では、投信積立の引落方法として、クレジットカードでの決済が可能です。毎月50,000円までという制限はありますが、決済額に応じて楽天ポイントが付与される仕組みでもあるため、とてもお得だといえるでしょう。

利用方法は簡単で、楽天証券で積立をしたい投資信託を選んで申し込みます。この際に引落口座の選択画面で「楽天カードクレジット決済」を選びましょう。

決済日は13～16日 となっており、買付日は翌月1日または8日となっています。数ある証券会社の中でも、投資資金としてクレジットカードを利用できるところは少ないので、興味がある方は活用してみましょう。

参照：楽天証券「楽天カードクレジット決済のポイント還元率」

ポイントを活用して投資ができる

楽天証券では、楽天ポイントを使って投資を行えます。楽天ポイントを利用した投資ができるのは、投資信託・国内株式・バイナリーオプションなどです。

「将来のために投資を始めたい」と感じている方で、まずはどのようなものか試してみようという方は、楽天ポイントを活用して気軽に取り組んでみましょう。また、実際に金融商品を購入することで、さらに楽天ポイントを貯めることもできます。

楽天市場や楽天トラベルなど、楽天関連のサービスを多く利用する方であれば、知らず知らずのうちに多くのポイントが貯まっていることもあるでしょう。それらのポイントを有効活用して、投資を始めてみるのも1つの方法だといえます。

取引に役立つツールが豊富に用意されている

取引ツールやアプリの機能がとても充実しているのも、楽天証券の特徴の一つです。トレーディングツールの「MARKET SPEED Ⅱ」やスマホ専用アプリである「iSPEED」など、多くの利用者から支持されるツールがたくさん用意されています。

MARKET SPEED Ⅱはパソコン用のアプリであり、1つの画面で投資に関する必要な情報をすべて閲覧できる個別銘柄機能や、ヒートマップ機能、マルチチャート機能など実際の取引に役立つ機能がそろえられています。初めて利用する方でも使いやすい設計になっているので心配いりません。

iSPEEDはスマホ専用のトレーディングツールアプリであり、iPhoneとAndroidの両方に対応しています。あらかじめ設定を行っておけば、銘柄ごとの株価や関連したニュースをスマートフォンに通知してくれるので便利です。

取引のタイミングを見逃さずに済むため、役立つ場面は多いでしょう。楽天証券に口座を開設すれば誰でも利用できるので、積極的に活用してみてください。また、興味がある方は編集部が執筆した楽天証券の記事もご確認ください。

楽天証券の公式サイトはこちら

SBI証券

出典：SBI証券

さまざまなポイントが貯められる

SBI証券の特徴としてあげられる点が、Tポイント・Pontaポイント・dポイントの中から好きなポイントを貯められることです。ポイントを獲得する方法として、新規口座の開設や株式・投資信託の購入などがあります。

TポイントとPontaポイントは、1ポイントを1円として投資信託の購入に使うことができるので、無駄なく活用できるでしょう。

クレジットカードでの積立に対応している

SBI証券では、三井住友カードを利用することで積立投資が行えます。積立額の最大2％のポイント還元が受けられるので、とてもお得なサービスだといえるでしょう。

ポイント付与率は三井住友カードの種類によって異なりますが、三井住友カード（NL）の場合、付与率は0.5％です。そして、SBI証券のクレジットカード積立は「つみたてNISA」にも対応しています。

つみたてNISAを利用すれば、非課税枠が活用できるので利益が発生しても税金がかかりません。毎月コツコツと投資を始めてみたいという方は、上手に活用してみるとよいでしょう。

外国株の取り扱いが豊富

SBI証券の特徴としてあげられる点はアメリカをはじめ、中国・韓国・インドネシア・ベトナム・シンガポールなど、9ヶ国の外国株を取り扱っていることです。アメリカ株については4,000銘柄以上を取り扱っているので、主要な銘柄はほとんど取引ができます。

日本株の取引を中心に考えられている方であっても、豊富な金融商品を取り扱っている証券会社であれば、後から始めようとするときにスムーズです。将来的に外国株を取引する可能性がある場合は、SBI証券の口座を1つ持っておくと何かと便利でしょう。

SBI証券では多くの外国株を取り扱っているからこそ、さまざまな情報が集められています。外国株や海外ETFをいちから学びつつ、取り組んでみたい方にとってもおすすめの証券会社です。また、興味がある方は編集部が執筆したSBI証券の記事もご確認ください。

SBI証券の公式サイトはこちら

サクソバンク証券

出典：サクソバンク証券

外国株の取引手数料が安く設定されている

参照：サクソバンク証券

サクソバンク証券は外資系の証券会社ということもあり、外国株やCFD取引、FXなどに強みを持っています。米国株は6,000以上の銘柄を取り扱っているので、ほとんどの主要銘柄の取引が可能です。

最低取引手数料は5.0米ドルとなっていますが、5.0米ドルを超える場合は取引額の0.2％（最大15.0米ドル）です。この取引手数料は、楽天証券やSBI証券などと比較しても安い水準であり、米国株に投資をするときはサクソバンク証券を利用するほうが取引コストを抑えた投資が行えるでしょう。

特に長期投資の場合は、わずかな手数料の差でも5年・10年といった単位で見れば、大きな差になることもあります。利益をできるだけ残せば再投資に充てる資金に回せるため、取引コストを抑えた投資を心がけましょう。

配当金再投資（DRIP）が活用できる

サクソバンク証券では、配当金再投資（DRIP）を活用することができます。配当金再投資とは、保有している株式などの配当金を再投資する仕組みであり、自動的に行われるので手間が省けて便利です。

VYMなどの高配当ETFは、長期にわたって再投資を行うことでより多くのリターンを期待することができます。再投資することを前提で取引を行う方の場合、初めからサクソバンク証券を利用したほうが余分な手間がかからずにスムーズな投資を行えるでしょう。

特にVYMの場合は年4回にわたって分配金が支払われるため、手動で再投資を行うのは手間がかかってしまいます。手間を省ける部分は積極的にサービスを活用して、労力をかけずに投資ができる環境を整えてみましょう。

デモ口座の利用が可能

初めて投資を行う方は、いきなり資金を預けることにためらいを感じる部分もあるでしょう。サクソバンク証券にはデモ口座が用意されているので、実際のトレードを疑似体験することができます。

証券会社によってはデモ口座がない場合もあるため、投資初心者の方にとってサクソバンク証券は使いやすい証券会社だといえます。デモ口座では株取引の他に、FX・CFD取引・先物取引などが体験できます。

デモ口座といっても、資金を預けること以外は実際の取引と変わりがないので、取引ツールの操作性を確かめたり、注文方法を確認したりできます。ある程度使ってみてから、自分に合った証券会社であるかが判断できるため、積極的にデモ口座を活用してみましょう。

サクソバンク証券の公式サイトはこちら

マネックス証券

出典：マネックス証券

外国株の銘柄数が豊富にそろっている

マネックス証券では米国株の取り扱いに力を入れています。高配当銘柄も多く取り扱っているので、配当を得ることをメインとした投資を考えている方にも向いているでしょう。

大型株から中小型株まで5,000銘柄以上の豊富な種類を取り扱っているので、他の証券会社では取り扱っていない銘柄でも、マネックス証券なら取引できる可能性があります。また、米国株以外の外国株にも力を入れているので、外国株の取引を行いたい方であれば利用する証券会社の1つとしてマネックス証券を検討してみましょう。

IPOの抽選方式が平等である

IPOは株式公開後の値上がりが期待できるため、抽選によって当選者が決まります。しかし、証券会社によっては過去の取引実績によって、当選率を優遇するところもあります。

マネックス証券では過去の取引実績に関係なく、平等に抽選が行われるので投資初心者の方でも同じようにチャンスがあります。IPOに興味があるときはマネックス証券の利用を検討してみるとよいでしょう。

また、IPOに当選した場合は通常ならばまとまった資金が必要ですが、マネックス証券では1株からの応募が可能なので少額からでも投資が始められます。初めてIPO投資を行う方にとってもおすすめの証券会社です。

投資情報が充実している

マネックス証券が提供している取引ツールや資産管理ツールは、使いやすさに定評があります。スマートフォンでもパソコンでも、利用環境に合わせてスムーズに利用できるので使い勝手のよさを感じられるでしょう。

日本株銘柄の分析ツールであるマネックス銘柄スカウターは、複雑な情報を見やすくするのに適しています。企業分析に初めて取り組まれる方でも使いやすい仕様となっているため、操作を感覚的に行えます。

また、マネックストレーダーシリーズでは、初心者から上級者まで使える豊富な機能が備わっています。自分好みに画面をカスタマイズできるので、取引にストレスを感じることがありません。

さらに、「はじめての投資ガイド」や「マネクリ」などの学習コンテンツが用意されているため、投資が初めての方であっても実際に取引を行いながら、徐々に知識を身につけていけるでしょう。

マネックス証券の公式サイトはこちら

IG証券

出典：IG証券

口座ひとつでさまざまな投資が行える

IG証券では米国株だけでなく、日本株やETF、FX・商品取引・CFD取引など豊富な金融商品を取り扱っています。株式取引においては、12,000銘柄以上の日本株や外国株を取引することが可能で、1株単位で売買が行えるのが特徴です。

豊富な金融商品があることで、分散投資を行いやすく、自分に合ったポートフォリオを組み立てやすいでしょう。IG証券に口座を1つ持っておけば、将来的にもさまざまな取引を行うことができます。

取り扱っている金融商品が多ければ、相場状況に合わせて色々な投資のチャンスを得やすくなります。他の証券会社では取り扱っていない金融商品も豊富にそろえられているので、積極的に投資をしたい方におすすめです。

取引方法のバリエーションが多い

IG証券では株取引にかぎらず、CFD取引やバイナリーオプション取引、ノックアウト・オプション取引などの取引方法が選択できます。ある程度投資に慣れて、さまざまな投資を試してみたいと思ったときに、使い勝手のよい証券会社です。

少額の取引から可能なので、実際に取引を行いながら、少しずつ投資の知識を増やしていけるでしょう。投資初心者から上級者まで満足できるサービスを提供しています。

景気後退局面など、相場環境が大きく変化するような状況では、取引方法そのものを見直さなければならない場面も出てくるでしょう。相場が下落しているときでも、取引方法によっては利益を狙うことができるので、上手に活用することが大切です。

学習コンテンツが充実していて投資の初歩から学べる

参照：IG証券「IGアカデミー」

IG証券はオンラインで投資に関する知識を身につけられる「IGアカデミー」を開催しています。高度な金融工学に基づいた知識や専門家の分析に触れることができるため、一人で投資の勉強をするよりも、効率よく学んでいけるはずです。

提供されている学習コンテンツは、IG証券の口座を開設していれば無料で利用できます。自分の投資レベルに応じた使い方ができるのも、IG証券を利用するメリットだといえます。

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DMM株

出典：DMM 株

売買手数料が安くて利用しやすい

DMM株では、現物取引の料金は約定ごとに決まりますが、手数料そのものが低く抑えられています。日本株の信用取引や米国株の取引手数料は無料なのもお得です。

米国株の売買手数料は、通常は日本株の取引よりも割高なので、DMM株を利用すれば取引コストを安く抑えられるでしょう。米国株の取引を中心に考えられている方であれば、利用するメリットが大きいはずです。

また、口座の維持管理にかかる手数料も無料なので、気軽に口座を開設しても問題ありません。さらに、25歳以下であれば現物取引の売買手数料が無料になったり、売買手数料の1％分がポイント還元されたりするサービスも提供されています。

ネット証券ならではの、多彩なサービスが用意されているので、こまめに情報をチェックして上手に活用してみましょう。

取引ツールの機能が多彩で充実している

DMM株では、パソコンやスマートフォン向けのさまざまな取引ツールが用意されています。パソコン用の取引ツールである「DMM株 PRO+」では、逆指値やOCO、IFDOなどの特殊な注文方法にも対応しているのが特徴です。

通常の逆指値は注文時の株価よりも不利な価格で発注することになりますが、DMM株 PRO+においては有利な条件で注文を出すことが可能です。指値注文を行う際に板に表示させたくないなど、細かな設定が行えます。

また、板からワンクリックで注文するモードが使えるなど、積極的に投資を行いたい方におすすめの機能が搭載されています。パソコン用の取引ツールは、Windows版とMac版の両方が提供されており、日本株・米国株の両方の取引に対応しているので便利です。

そして、スマートフォン用アプリである「スマホアプリ DMM株」も使いやすい設計となっています。シンプルな画面で表示できる「かんたんモード」と、高機能な表示が行える「ノーマルモード」が用意されており、感覚的な操作ができるので初めて利用するときも迷わずに済みます。

あらかじめ用意されている取引ツールは、そのほとんどが無料で利用可能です。投資を成功に導くには、利用しやすい投資環境を整えることが大事なので、DMM株の便利な取引ツールを活用してスムーズな取引が行えるようにしましょう。

口座開設を申し込んだその日から最短で取引できる

DMM株はスマートフォンだけで、口座開設の手続きを行えます。最短でその日のうちに口座が開設でき、取引を始めることが可能です。

口座開設には本人確認書類とマイナンバー確認書類が必要となります。マイナンバーカードがあれば1枚で確認は済みますが、マイナンバー通知カードしかない場合は運転免許証などが別途必要です。

手続き状況や申込時の混雑によっては、口座開設が翌日以降になることもあるので、必要書類を準備したら、早めに申し込むようにしましょう。また、提出書類の記載に不備があると再提出を求められて時間がかかるので、提出前にミスがないかをよくチェックしておきましょう。

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PayPay証券

出典：PayPay証券

少額から投資を始められる

PayPay証券は少額からの投資が可能で、1,000円の自己資金から始められます。通常の株取引では単元株単位で取引を行わなければならないこともあるため、投資資金として数十万円～数百万円を用意しなければ、投資が始められないことがあります。

しかし、PayPay証券では株数単位ではなく金額ベースで投資を始められるので、自分に合ったペースでコツコツと取り組んでいけます。たとえば、1株30,000円の株式があっても、3,000円を投資することで0.1株分を持つといったことがPayPay証券では可能です。

単元株での取引に縛られずに済むため、自分で決めた金額から投資を始められます。投資初心者の方にとって、使いやすい証券会社だといえるでしょう。

1株からIPOに応募できる

PayPay証券では、1株単位からIPOに応募できます。IPOとは新規公開株のことを指しますが、新たに上場される株式は注目度が高いため、基本的には抽選に当選をすると購入できるようになります。

ただし、一般的には単元株での取引となってしまうので、まとまった資金が必要になります。抽選に当たる前に購入資金を用意しておかなければならない場合もあるため、資金を効率的に使うという点ではデメリットに感じてしまう部分もあるでしょう。

PayPay証券のIPOは1株単位での購入が行えるので、まとまった資金がなくてもIPOの応募に挑戦できます。初めてIPOに応募する際は、PayPay証券の利用を検討してみるのもよいでしょう。

「おいたまま買付」で投資に手間がかからない

PayPay証券は、「おいたまま買付」というサービスを提供しています。この仕組みを利用すれば、証券会社の口座に資金を送金しなくても、買付を行うことが可能です。

PayPay証券の口座から一定のサイクルで買付を行うように設定しておけば、株式や投資信託など手間をかけずに購入できます。設定はアプリの買付画面から手軽に行えるので難しくありません。

連携可能な金融機関は、みずほ銀行・三菱UFJ銀行・三井住友銀行・ゆうちょ銀行・南都銀行・d払い・ソフトバンクカード・PayPay銀行となっています。日中は仕事や家事に追われている方であっても、気軽に投資に取り組める環境が整えられているのです。

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VYMの投資方法

VYMへの投資方法は、現物取引とCFD取引の2つがあります。それぞれどのような取引なのかを解説します。

堅実に分配金を受け取るなら現物取引

現物取引とは、自己資金だけで投資を行う方法であり、証券取引所などを通じて株式などを売買します。資金の範囲内でポジションを持ち、相場が変動したタイミングで売却をするといったシンプルな取引です。

現物取引と呼ばれているのは、取引の方法として他にも信用取引や先物取引、オプション取引などがあるからです。現物取引では自己資金の範囲内でしか取引が行えないため、相場状況によっては他の方法も組み合わせながら投資を行うことで、うまくリスクを軽減することもできます。

信用取引は保有している株式や債券、現金などを担保として、証券会社から資金を借りる形で元手よりも大きな取引を行う方法です。自己資金の金額よりも大きな取引ができるので利益を狙いやすくなる一方で、損失は現物取引よりも膨らんでしまう恐れがあります。

ハイリスク・ハイリターンの取引となるので、資金管理やリスクヘッジが重要になります。先物取引はデリバティブ取引の1つで、株式や商品、株価指数などについて将来の売買を約束する取引を指します。

前もって売買価格を決めておくことで、価格変動リスクを避けられるメリットがある一方で、予測が外れてしまったときには大きな損失を被る恐れがあります。オプション取引も定められた期日に事前に決めた価格で売買をするという点では、デリバティブ取引の1つだといえます。

現物取引のよいところは、堅実に配当金などを受け取れる部分です。VYMなどのETFでは定期的に分配金を得られます。

自分が保有しているポジションの把握を簡単に行えるので、必要以上のリスクを抱えずに済むでしょう。しかし、デメリットとしては自己資金の範囲でしか取引を行えないため、投資のチャンスが巡ってきても、思うようにポジションを建てられないことがあるでしょう。

現物取引では資金量が取引額に直結するため、信用取引のように大きく利益を出すのは難しいですが、一方で大きな損失を被ることも回避できます。他の取引方法が気になる場合でも、まずは現物取引に慣れてから他の方法を試すほうが思いがけないリスクを避けられるでしょう。

投資に初めて取り組む方が選ぶなら、SBI証券がおすすめです。口座開設数が多く、取り扱っている銘柄数も多いので、自分に合った投資スタイルを確立しやすいといえます。

ネット証券に特化しているため、取引手数料は低めに設定されており、初めてでも安心して取引を行えます。どの証券会社を利用するかで迷ったときには、SBI証券を選んでみましょう。

ハイリスク・ハイリターン志向ならCFD取引

VYMはCFD取引でも投資を行うことができます。CFD取引は差金決済取引と呼ばれるものであり、株式やETFなどを直接保有するわけではなく、取引を始めてから終了するまでの差額分を決済する取引のことを指します。

現物取引のように金融商品そのものを保有するわけではないので、配当金などは受け取れませんが、少ない自己資金で始められるのがメリットです。また、CFD取引であれば売りポジションから入ることができるので、相場が下落局面であっても利益をあげるチャンスがあります。

同じ自己資金額でも、現物取引以上の大きな取引ができるので投資効率を高められるでしょう。ただし、CFD取引はあらかじめ相場がどちらに動くのかを予想してから取引を行うことになるため、チャートの分析能力や金融商品に対する知識がそれなりに必要となります。

自己資金よりも大きな金額を取引することになるので、現物取引よりも資金管理が重要になるため、投資にある程度慣れてから取り組むようにしましょう。仮に相場が自分の予想より違う方向に動いてしまったときにも慌ててしまわないために、どのラインで損切りをするかを事前に決めておくことが大事です。

CFD取引の基本的な仕組みを理解しておけば、現物取引と組み合わせて運用することもできます。ポートフォリオとして組み込んでいるポジションが今後下落していくような局面では、CFD取引によって事前に売りポジションを建てておくことで、損失を回避することもできるでしょう。

IG証券など、証券会社によってCFD取引に力を入れているところもあるので、先々CFD取引にも取り組んでみたいという方はサービスが充実した証券会社を選んでおくと便利です。取引手数料やスプレッド（買値と売値の差）などを比較しながら、自分に合った証券会社を選んでみてください。

現物取引とCFD取引どちらがおすすめ？

現物取引とCFD取引にはそれぞれよさがあるため、どちらがおすすめかは投資スタイルによります。現物取引がおすすめなのは、投資初心者やリスクを抑えた投資を行いたい方などがあげられるでしょう。

現物取引であれば、投資した資金以上の損失を被ることがないので、リスク管理がしやすいというメリットがあります。無理のない投資をしたい場合におすすめだといえます。

一方、CFD取引は買いだけでなく、売りからでもポジションを持つことができるので積極的に利益を狙っていきたい方におすすめです。CFD取引であれば、上昇局面だけでなく下落局面でも利益をあげるチャンスを作れます。

また、CFD取引は差金決済取引なので、少ない資金で大きな取引ができるという特徴があります。利益を狙える一方で損失に対するリスク管理はしっかりと行う必要がありますが、効率よく投資を行いたい方にはおすすめです。

最初は現物取引から始めて、徐々に取引に慣れてきたらCFD取引に挑戦してみるとよいでしょう。特に現物取引の場合は相場が下落局面では含み損を抱えてしまう恐れがあるので、リスクヘッジとしてCFD取引を行ってみるのもよい方法です。

自分の投資スタイルや相場状況に合わせて、最適な取引を行ってみましょう。

VYMに関するよくある質問

VYMの投資を考える場合、事前に気になるポイントを解消しておくことが大事です。ここでは、VYMに投資する際によくある質問について見ていきましょう。

つみたてNISAをすることはできますか？

VYMはETFであるため、つみたてNISAで購入することはできません。つみたてNISAは長期・積立・分散投資を目的とした仕組みであるため、ETFの性質には当てはまらないので対象外となっています。

ただし、積立を前提要件としていない一般NISAであれば、ETFを購入することは可能です。非課税枠を活用してVYMに投資をしたい方は、一般NISAを活用してみましょう。

参照：金融庁「つみたてNISAの対象商品」

VYMはおすすめできないのですか？

VYMは長期で安定した投資先としては高いパフォーマンスを発揮できますが、キャピタルゲイン（値上がり益）を狙った投資を考えている方にはおすすめできません。VYMの価格自体も緩やかに上昇しているため、長期投資であればキャピタルゲインも多少は期待できる部分があるでしょう。

しかし、値上がり益を期待するのであれば、同じETFでもVTIやVOOなど成長株を多く組み込んだETFを選んだほうがよいといえます。VYMはあくまで高配当の大型株を中心として構成されているため、分配金を目的とした長期投資に向いています。

【まとめ】VYMの株価をチェックして投資しよう

VYMはアメリカ市場において、平均以上の配当を実現している高配当銘柄を中心に構成されているETFです。設定開始以来、15年以上にわたって高い分配金利回りを実現しているので、分配金を目的とした長期投資に向いている金融商品だといえます。

運用会社のバンガード社は、世界でも有数の資産運用会社であり、安定した経営基盤によって低コストでVYMは運用されています。年3％前後の分配金利回りを実現しているので、得られた分配金を再投資に回せば、長期投資として大きな魅力を発揮できるでしょう。

VYMを取り扱っている証券会社は多いので、取引コストやサービス内容などを比較しながら、自分に合った証券会社を見つけていくことが大切です。少額投資から始められるので、VYMの特徴を理解したうえでコツコツと投資に取り組んでみましょう。