アルファベット株価（GOOGL・GOOG）の今後の動向とは？チャートの推移や株式分割などについてわかりやすく解説

アルファベットはGoogleなどの子会社を持つ持株会社であり、インターネットサービス事業を事業の柱としています。この記事を読むことで、アルファベットの特徴を知ることができ、投資対象としての魅力を見定められるでしょう。

株価の動向や株を購入するときにおすすめの証券会社などを含めて、詳しく紹介します。

また、興味がある方は編集部が執筆したネット証券 おすすめの記事もご確認ください。

アルファベット社の概要

参照：Alphabet

アルファベット（Alphabet）はGoogleの親会社ですが、グループを構成する企業の多くは元々Googleの子会社であったため、まずはGoogleの歩みを紐解いていきます。Googleは1996年にスタンフォード大学でロボット検索エンジンに関する研究を行っていたラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンが立ち上げた会社です。

2人は該当サイトにリンクを貼っているページの品質と、その数によって検索順位を決定するページランクという概念を考えつきました。当時からすでに、インフォシーク（Infoseek）やエキサイト（Excite）というロボット検索エンジンの会社はありましたが、検索順位を検索されたワードの表示回数によって決めていたので、順位はあまり正確ではありませんでした。

そのような流れから、YahooやMSNが採用していたディレクトリー検索エンジン（クリックによって目的のサイトまでたどり着く方式）がアメリカにおいても人気となっていました。Googleは1998年にサン・マイクロシステムズの共同創業者から融資を受け、さらにAmazonの創業者であるジェフ・ベゾスなどのエンジェル投資家から融資を受けて飛躍していきました。

Googleは、2000年にリスティング広告と呼ばれる検索連動型広告に進出したことをきっかけに、売上と利益を急増させていきます。そして、2004年に上場を果たし、他分野への参入を活発化させました。

参照：Yahoo!「リスティング広告とは？」

人工衛星や航空撮影の画像をデータベース化していた企業を買収し、GoogleマップやGoogle Earthのサービスを公開しました。2006年にはYouTubeを買収、2009年にはAdMobを買収し、成長が見込まれていた動画やモバイルへの対応を進めていきます。

さらに、2011年には携帯端末のモトローラ を買収して、携帯電話事業へと参入します。その他にも、ヘルスケアや量子コンピュータ、AIやロボットなどを扱う会社も次々と買収し、2015年には持ち株会社としてアルファベットが設立されます。

Googleはアルファベットのインターネットサービスを担う子会社となり、世の中の人々の暮らしをより便利にしていくことをビジョンとして掲げ、サービスの強化に力を注いでいきました。事業の根幹である検索エンジンの改良に手を加え続けており、生活インフラを提供する企業として成長を続けています。

2016年には企業の資産価値が一時、世界一となりました。アップルやフェイスブック、アマゾンと並んでGAFA（ガーファ）と呼ばれるようになり、アメリカの株式市場においても大きな存在感を示しています。

Google｜アルファベット社の主力事業

参照：毎日新聞

アルファベットの主力となっているのがGoogleであり、広告事業をメインとして検索エンジンに留まらないさまざまなサービスを展開しています。おもなサービスとして、Gmail・YouTube・Googleマップ・Googleドライブ・Google Chrome・Google Pay・Google Classroom、Google ストアがあげられます。

Googleのアカウントを作成すれば、どのサービスも利用することができるのが強みです。また、オンライン上のサービスだけでなく、スマートフォンやイヤホン、スマートウォッチなどGoogle Pixelシリーズも展開しており、徐々にシェアを拡大させています。

Googleは当初は本業に関連した企業を買収してシナジー効果を図ってきましたが、本業以外の分野においても積極的にM&Aを展開しています。本業であるインターネットサービス以外のさまざまな企業を買収してきた結果、アルファベットの設立につながっていったのです。

参照：Google

WAYMO｜自動車開発を行う

WAYMO（ウェイモ）はGoogleの自動運転開発部門を分社化させる形で、2016年に誕生した企業です。Googleでは2009年から自動運転技術の開発に取り組んでおり、2015年には公道でオリジナルの自動運転車走行を成功させました。

2018年には、世界で初めて自動運転タクシーを商用展開したことで注目を集めました。当初はすべての車両の運転席にセーフティドライバーを同乗させていましたが、その後一部の車両において完全無人化し、サービスを提供しています。

また、WAYMOでは自動運転のトラックの実用化もめざしており、すでにアメリカの物流大手であるUPSの配送業務の一部について、自動運転トラックで支援を実現しています。

2019年6月には、日産・ルノーとのパートナーシップを締結し、日本とフランスで人や物の運搬を対象にした無人モビリティサービスの展開を発表しました。また、2020年6月にはボルボ・カーズと提携し、2020年10月にはダイムラートラックと提携するなど、各自動車メーカーとも協力をしながら自動運転サービスの展開に向けた取り組みを行っています。

参照：WAYMO

X｜次世代事業の開発を担う

X（旧Google X）は、次世代技術の開発を担う機密開発研究所として機能しています。完全自動運転車やドローンなど、数多くのプロジェクトを世の中に送り出してきました。

WAYMOなどのプロジェクトはXから独立をし、アルファベットの傘下企業となりました。すべてのプロジェクトが傘下となっているわけではなく、エネルギーの貯蔵を手がけるマルタ（Malta）のように、グループ外の独立企業になった事例もあります。

一方で失敗に終わったプロジェクトもあり、2020年には風力エネルギー用凧の開発事業の中断を、2021年2月には気球ネット事業を進めていた子会社の解散を発表しました。しかし、大型の事業をさらに立ち上げていこうという意欲は強く、産業用ロボットやスマーティ・パンツ（SmartyPants）などのモビリティ支援プロジェクト、気候変動に関するプロジェクトなどがあります。

参照：X

アルファベット株の種類であるClassA・Cの違い

アルファベットの株は、「GOOG」と「GOOGL」の2つのティッカーシンボル（銘柄を識別するための記号）があります。2014年に分けられたもので、次の点で違っています。

GOOGLのほうには議決権があるため、GOOGよりも少しだけ株価が高い傾向があります。ただし、基本的には同じような値動きをするため、初めてアルファベット株を購入するならGOOGのクラスC株式のほうが投資資金を抑えられるでしょう。

株価を比較

参照：Bloomberg

アルファベットの株式は、クラスAとクラスCの2種類が流通しています。ストックオプションなどによって、クラスCのほうが発行数は多少多いものの、2つの株式数はほとんど変わりません。

クラスAのほうには議決権があるため、理論上はその価値の分だけクラスAのほうが高くなるといえます。実際に2014～2015年頃はクラスAのほうが株価は高かったのですが、徐々にその差は埋まっていき、2019年後半からは逆にクラスCのほうが株価は高くなっています。

理由としてあげられるのは、1株あたりの議決権の価値です。議決権がないクラスCの発行数が増えるほど、クラスAの議決権は価値が高まるでしょう。

一方で、クラスCの発行数が減っていくほど、クラスAの議決権の価値は下がっていきます。自社株買いは基本的にクラスCに対して行われるものなので、自社株買いが行われるほど、議決権の価値は下がっていきます。

アルファベットは2018年中頃から自社株買いを始めており、だんだんとそのペースは加速しています。そうした動きと連動して、クラスAとクラスCの株価の差は縮まってきたといえるでしょう。

つまり、議決権に対する価値が下がっているため、2020年頃からはクラスCのほうが高くなっています。

議決権の有無を比較

先に述べたように、アルファベットの株は議決権のある通常の株式であるクラスAと、議決権のないクラスCに分けられます。厳密にはクラスBという未上場の株式もありますが、これは創業者などが保有しているものであり、株式市場では取引されていないものなので解説を省略します。

クラスCは2014年に株式分割を行った際に誕生したものです。クラスAの1株あたり、クラスCを1株付与するという内容でした。通常の株式分割では、仮に株式を2分割すれば株価は半分になり、取得単価も半分になります。

しかし、2014年の株式分割においてはクラスC株が無償で付与される形となり、経営陣の支配力を希薄化させないための措置だったといわれています。一般的にはストックオプションを発行したり、増資を行ったりするとその分だけ既存株主の議決権は希薄化するものです。

クラスC株の発行は、将来の希薄化を防止するためのものであり、2014年以降はストックオプションなどをクラスCで発行しています。

発行数を比較

また、それぞれの株の発行数ですが、2020年7月23日時点では以下のようになっています。

クラスBはクラスAの10倍の議決権を付与されているため、構成割合としては全体の6.82％ですが、議決権としては60％以上を占めます。このような仕組みは創業者に強い　権限を持たせることが、企業の成功につながるといった考えを表しているといえるでしょう。

アルファベットと同じように、メタ（旧Facebook）でも創業者のザッカーバーグに10倍の議決権があるクラスBが与えられており、議決権は6割に達しているといわれています。経営基盤の安定化を図るために、このような措置がとられているのです。

参照：Alphabet「四半期報告書」

アルファベット株の株価チャート

アルファベットの業績は、2018年から2019年にかけてYouTubeの広告やGoogle Cloudが好調で大きく伸びました。2020年はコロナショックによる影響を多くの企業が受けたものの、アルファベットは過去最高の売上高と利益を計上しました。

収益の多くはGoogle検索による広告収入ですが、YouTubeの広告収益も前年比46％増の高い伸びを示しています。特にTrue View ディスカバリー広告（利用者が動画コンテンツを探す場面で表示される広告）と呼ばれる分野が好調であり、決算を押し上げました。

そして、2021年は2020年を上回る業績を上げています。売上高は前年比41.2％増、利益は88.8％増となりました。YouTubeやGoogle Cloudの売上が伸びただけではなく、Pixelスマートフォンの売上が好調だったことも要因となりました。

ただし、2022年は人件費の高騰などが要因で利益は減収となり、株価を下げることになりました。アルファベットは2004年に上場していますが、2020年にかけて大きく株価を上げています。

Googleのサービスが普及していくなかで、株価は上場から10倍程度となりました。コロナショックなどの影響で一時的に株価が下がる場面もありましたが、2020年末には約1,800ドルまで上昇しました。

2021年もGoogleやYouTubeの広告、クラウドサービスが好調なことなどから、好業績となっています。2021年だけでも1,000ドル以上の高い伸びを示しており、業績が明るい見通しであることが注目されているのです。

そして、2022年の株価は下落基調となりました。決算そのものは好調でしたが、インフレの深刻化など外部要因によるものであり、先行き次第では株価の下落や停滞が続く可能性もあるので注意が必要です。

引用：Google Finance

アルファベット株の3つのメリット

アルファベット株を投資対象として見たときには、多くのメリットがあります。おもなメリットとして、次の3つがあげられます。

それぞれのメリットを詳しく解説します。

1.業績が良く今後も成長を見込める

アルファベットはこれまでの業績が好調であり、今後も高い成長が見込まれているといえます。2019～2021年の3年間で純利益は2倍以上になっているので、好業績に支えられながら、さまざまな分野に積極的な投資を行っていくはずです。

リモートワークの定着やスマートフォンの普及によって、仕事やプライベートの時間でGoogleやYouTubeといったプラットフォームが利用される機会はますます増えています。世界中でシェアが拡大していくことによって業績が伸び、株価の上昇も期待できるといえるでしょう。

2.企業規模が大きく安心感がある

アルファベットはGoogleの親会社ということもあり、企業規模が大きく安心感があるのが特徴です。Google単体で見ても、アマゾンやアップルなどと肩を並べる企業規模であり、他のIT・通信関連の業種と比べても経営基盤はしっかりとしています。

一般的に、IT・通信関連の業種はベンチャー企業が多いため、投資がしづらいといったイメージがありますが、アルファベットの場合は生活インフラとして定着しており、今後も多くの利用者に使い続けられる事業を行っているといえるでしょう。

また、自動運転やロボットなど、今後の成長が期待される分野への投資も積極的に行っており、安定した経営基盤を持ちながらも、さらに成長していく流れを形作っています。

3.株式分割されて小口でも買える

アルファベットの株は、2022年7月15日に株式分割が行われています。株式分割により1株あたりの株価が低下したので、少額の資金でも株式の購入が行えるようになりました。

それまではアルファベット株を1株取得するのに、2,000～3,000ドルが必要でしたが、現在は1株あたり100ドル程度で購入できます。そのため、株価が高すぎて手が出せなかったという方でも気軽に買いやすい状況となっています。

多くの投資家が注目をすることで、今後の株価にも期待が持てるといえるでしょう。

参照：SMBC日興証券

アルファベット株の2つのデメリット

アルファベット株を持つことは多くのメリットがありますが、一方で少なからずデメリットもあります。おもなデメリットとして、次の2つがあげられます。

それぞれのデメリットについて、詳しく解説します。

1.外国株なので為替リスクを伴う

参照：auじぶん銀行「為替のきほん」

アルファベットはアメリカ株なので日本株とは異なり、為替リスクの影響を受けます。そのため、購入時と売却時の為替相場の動きに気をつけておく必要があるでしょう。

日本株であれば、取引自体がすべて日本円で行われるので為替リスクが発生することはなく、単に株価の動向だけで利益は決まってきます。しかし、外国株であれば購入したときよりも大幅に円高となっていれば、利益を圧迫してしまう恐れがあります。

1ドルが100円のレートのときに100ドルの株を1株購入すれば、購入代金は10,000円となります。しかし、売却時に1ドル80円となり、株価が120ドルだったとすれば、売却代金は9,600円です。

株価が上がって、本来であれば利益が出ているにもかかわらず、為替の影響で日本円に換算すると結果的にマイナスとなる場合もあります。そのため、外国株を購入するときは株価だけでなく、為替動向も気にしておくことが必要です。

また、取引に関する手数料も日本株の場合とは異なるため、株を購入するときには事前にどれくらいのコストがかかるのかを計算しておくとよいでしょう。取引コストなどをきちんと把握しておくことで、購入や売却のタイミングを見極めやすくなるはずです。

2.世界情勢の影響が大きい

アルファベット株に限った話ではありませんが、外国株は世界情勢の影響を大きく受けやすいといえます。日本株であれば、ある程度は国内ニュースなどから情報を把握できますが、外国株となると情報の把握に時間がかかる部分があるので、対応が遅れてしまうといったこともあるでしょう。

アルファベットの株価はコロナショックでは大きく業績を伸ばした影響で株価が上がりましたが、ウクライナ情勢の影響では株価が下落しています。また、アメリカの金融政策の動きにも影響を受けやすく、現地に在住する人と比べて、日本からはそうした情報を得るのにタイムラグが生じてしまう部分があります。

株式は景気の先行指数と呼ばれるため、世界情勢の今後の影響を反映して、大きく相場が動くときがあります。外国株を購入するときは、適切なタイミングであるのかを慎重に検討してみましょう。

アルファベット株価は今後上昇傾向にあると予測

アルファベットの株価は過去15年間ほどで9倍近く値上がりするなど、大きなリターンを得た投資家も多いといえます。2019年から2021年の3年間だけを見ても、株価は2倍以上となっており、投資家の注目度が高い銘柄だといえるでしょう。

多くの投資家がアルファベット株に注目するのは、好調な業績と今後の成長性に期待が集まっているからです。

アルファベットは現在無配当であるため、利益の多くを新たな事業の投資に使っています。アルファベットの事業は検索エンジンであるGoogleの広告収入が大きな割合を占めますが、2006年に買収した動画プラットフォームのYouTubeによる広告収入も業績を押し上げる要因となっています。

また、Google Cloudによるクラウドサービスも好調であり、安定した収益を確保することができています。それらの既存事業に加えて、自動運転やロボットなど新しい分野にも積極的に投資を行っており、今後の業績見通しにも期待が持たれているといえるでしょう。

アルファベット株は創業者が多くの株式を保有しているため、大胆な経営が行えています。現在のところ無配当となっていますが、得られた利益を既存事業の強化や新規事業の開発に振り向けられるため、大規模な経営基盤を持ちながらも、さらなる成長をめざしているといえます。

ちなみに、アルファベット（Alphabet）という社名は、Alpha（次世代の可能性を切り拓く新しい事業機会）へbet（賭ける）という意味を持っています。Googleなどの子会社の多くで技術革新が進んでおり、そうしたニュースが報じられると株価が上昇するきっかけになっているでしょう。

アルファベットの株価が今後上昇すると予測される理由を3つ解説します。

理由1｜Web3.0への参入

参照：LISKUL

Web3.0とは次世代インターネットと呼ばれており、2018年頃から提唱されています。ユーザーが何かを検索したり発信したりする場合には、GoogleやYouTubeなどのプラットフォームを利用していますが、管理者の判断に依存しているため、ルールに違反すればサービスの利用ができなくなってしまいます。

一方、Web3.0は分散型インターネットであり、管理者が不在でもブロックチェーン技術を活用して、ユーザー同士がデータを管理したり、個人間でコンテンツを提供したりできます。複数人でデータを分散管理するので情報の改ざんが行われる心配がなく、特定の企業に個人情報が集中するのを避けられます。

アルファベットの子会社であるGoogleやYouTubeは、Web2.0と呼ばれるプラットフォーム中心の事業展開を行っていました。発信者と受信者の双方向性があるコミュニケーションが生まれた一方で、プラットフォーマーと呼ばれるGoogleなどの企業がインターネット環境に大きな影響を与えてきたといえます。

そうした流れのなかにあって、アルファベットもWeb3.0のチーム設立をめざしています。また、日本のデジタル庁においても研究会を設置するなど、官民あげて活発な動きが見られます。

Web3.0が実現すれば、世界中どこにいても同じURLでサービスを受けることが可能となり、真のグローバル市場が形成されるといわれています。Web2.0によって培ったノウハウを基に、アルファベットはWeb3.0の時代においても新たな事業展開を試みています。

参照：デジタル庁

理由2｜産業用ロボット事業への参入

アルファベットは産業用ロボット事業の分野でも、本格的な参入を進めています。子会社としてイントリンシックを設立し、産業用ロボット向けAIソフトを開発するビカリアスを買収しています。

イントリンシックは、アルファベットの次世代技術開発部門である「X」から独立する形で2021年に設立されました。また、ビアリカスは知能化ロボットとAIによって、多種多様な産業向けのRaaS（サービスとしてのロボット）を提供しています。

アルファベットのおもな収益源はインターネット広告ですが、AIを軸としたクラウドサービスの提供やスマートフォンの開発などで、さらに事業領域を拡大させています。産業用ロボットの分野においても、中長期的な戦略をもって市場の獲得に動いているのです。

参照：ニュースイッチ

理由3｜YouTube事業の拡大

アルファベットの事業の柱の一つであるYouTubeのアクティブユーザー数は、全世界で20億人を抱えています。動画プラットフォームとして確かな地位を築いていますが、一方でZ世代を中心として爆発的な広がりを見せているTikTok（ティックトック）の月間アクティブユーザー数は、2023年までに15億人に達することが見込まれている状況です。

Z世代とは一般的に、1990年代後半から2012年頃に生まれた世代のことを指し、2022年時点では20代前半から10歳前後の年齢を指します。若年層をいかに取り込むかはさまざまなプラットフォームの課題となっています。

YouTubeの事業は今後も拡大が見込まれていますが、他のプラットフォームの動きも注視していく必要があるでしょう。

参照：YouTube

アルファベット株の取引で注意する4つのポイント

アルファベットの株取引を行ううえでは、いくつか注意しておきたいポイントがあります。おもな点として、次の4つがあげられるでしょう。

それぞれの注意点について、さらに詳しく解説します。

1.米国株で取引ができる証券会社が限られている

アルファベットの株を取引するには証券会社に口座を開設する必要がありますが、アメリカ株はどの証券会社でも取り扱っているわけではありません。アルファベット株は人気があるので比較的取り扱う証券会社は多いといえますが、そもそもアメリカ株を取り扱っていない証券会社では取引そのものが行えないのです。

そのため、新たに口座を開設する際は、その証券会社がアメリカ株やアルファベット株を取り扱っているかをきちんと確認しておきましょう。また、証券会社によってはアメリカ株取引に関するキャンペーンを行っている場合もあるので、上手に活用すれば取引コストをうまく抑えられます。

取引手数料などを比較して、有利な条件で取引ができる証券会社を見つけてみましょう。

2.米国株なので為替リスクがある

アメリカ株は通常の取引手数料の他に、為替リスクを考慮しておく必要があります。為替相場の動向によっては、せっかく利益が出ても圧迫されてしまうことがあるので注意が必要です。

証券会社によっては為替に関する手数料が異なったり、お得なキャンペーンなどを実施していたりします。アメリカ株を取引するときは為替リスクがある点を踏まえたうえで、購入するタイミングをよく見極めてみましょう。

一方で、為替の変動があるということは円安方向に相場が動けば、為替の影響で利益が出ることも意味しています。たとえ株価ベースでは損をしていたとしても、為替ベースでは利益が出る場合もあるのです。

長期投資を考えている方であれば、為替変動による利益を得られるチャンスがあるのも魅力だといえるでしょう。

3.株価が上がっても為替で損をすることもある

アルファベット株に限らず、外国株の取引においては株価が上がっても、為替で損をすることもあります。たとえば、株価がプラス5％になったとしても、為替で10％のマイナスとなってしまえば、差し引き5％のマイナスということになります。

為替手数料なども証券会社によって違いがあるので、利用する証券会社をきちんと選ぶことも大切です。また、金融政策は国によって異なり、為替にも大きな影響を与えます。

株価の動向だけでなく、金利の動きが為替にどのような影響を与えているかを把握することも大事です。日本とアメリカの金利差による為替への影響などに関するニュースなどを細かくチェックしておきましょう。

4.取引時間後には発表される決算を確認するようにする

個別銘柄の取引においては、何らかの要因で相場が大きく動くことがあります。特に決算発表のタイミングでは相場の大きな変動を経験することもあるので、決算発表のスケジュールはよく確認しておきましょう。

企業の決算は取引時間終了後に発表されるケースも多いため、タイミングによっては大きな損が発生する恐れがあります。特にアメリカ株では、日本のようにストップ高やストップ安の概念がないため、予想外の変動にさらされてしまうリスクがあるのです。

決算発表のタイミングでは取引を控えたほうが無難ですが、取引を行うのであれば指値注文をしましょう。成行注文だと相場がどの程度変動するかがわからないため、リスクが伴うことをきちんと理解しておく必要があります。

証券会社の選び方

株取引を行ううえでは、どの証券会社を利用するかが大切です。証券会社を選ぶときのポイントとして、以下の点があげられます。

各ポイントについて解説します。

手数料で選ぶ

取引に関する手数料は一律ではなく、利用する証券会社によって異なります。特に取引回数が多かったり、投資資金がそれなりにまとまった金額だったりする場合は、取引にいくらかかるのかを事前に把握しておくことが大切です。

株取引でせっかく利益が出ても、取引コストが多くかかってしまえば、利益を圧迫することになるでしょう。取引手数料や為替手数料、入出金手数料などさまざまな手数料がかかる点を押さえておく必要があります。

初めて株取引を行う方であれば、多くの利用者がいる証券会社を選ぶほうが無難です。利用者が多ければ、それだけ充実したサービスを受けられる可能性が高く、取引コストの面でも有利な条件で取引できるでしょう。

また、興味がある方は編集部が執筆した証券会社 手数料の記事もご確認ください。

サービスの豊富さで選ぶ

それぞれの証券会社では新たな利用者を獲得するために、さまざまな独自サービスを展開しています。どのようなサービスを行っているかは、証券会社を選ぶうえで1つの判断材料になるといえるでしょう。

たとえば、楽天証券にはポイントプログラムがあり、株式取引手数料などに応じて楽天ポイントを貯められます。貯まったポイントは、そのまま投資資金として活用したり、普段の買い物に利用したりできます。

また、DMM株(DMM.com証券)ではアメリカ株の売買手数料が無料です。取引回数の多い方にとってはうれしいサービスだといえるでしょう。

そして、SBI証券では「米国貸株サービス」というものを展開しています。このサービスは、保有中のアメリカ株を貸し出すことによって、貸し出した株数に応じた貸株金利を受け取ることができるものです。

上記のように、証券会社によってさまざまなサービスを展開しているので、証券会社を選ぶときの判断材料にしてみましょう。

参照：DMM株

参照：SBI証券

他の商品の充実度で選ぶ

せっかくアメリカ株を取引きするのであれば、アルファベット株以外の商品が充実しているかもチェックしておきましょう。証券会社によって、取り扱っているアメリカ株の銘柄数は異なります。

個別銘柄での取引を考えるのであれば、豊富な種類の銘柄を取り扱っている証券会社を選んだほうが、取引のチャンスは増えるでしょう。投資を長く続けていく方であれば、その時々で有利な取引を行うほうが、投資効率を高められるでしょう。

また、アメリカ株以外でも日本株やFX、CFD取引などさまざまな金融商品を取り扱っている会社も多くあります。サービス内容などを含め、自分の投資スタイルに合った証券会社を選んでみましょう。

サポート体制で選ぶ

初めて投資を行う方の場合、実際に取引を行おうとすると、注文方法やアプリの操作方法などでわからないことが出てくるものです。そうしたときに、気軽に何でも尋ねられるサポート窓口が用意されている証券会社を選んでおけば、安心だといえます。

また、外国株の取引においても、日本株の取引とは異なる部分があるので初めて取引を行うときは不安を感じやすいでしょう。細かな質問にも丁寧に答えてくれる証券会社を選べば、安心して取引を行えるはずです。

電話やメールだけでなく、チャットツールを使って相談できる証券会社なら、いつでも気になったときに質問ができます。24時間365日サポートに対応してくれる証券会社を選んでおけば、実際に取引を行う際も心強いです。

参照：SBI証券

アルファベット株を買うのにおすすめの証券会社比較6選

アルファベットに投資をしたいと考えた場合、証券会社選びは重要です。ここでは、特におすすめの証券会社を6社紹介します。

おすすめの証券会社

	SBI証券	マネックス証券	楽天証券	IG証券	SBIネオトレード証券	DMM株(DMM.com証券)
対応取引	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・投資信託 ・IPO ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・日本株 ・投資信託 ・NISA、つみたてNISA、iDeCo	・米国株 ・日本株 ・NISA、つみたてNISA、iDeCo
米国株の手数料（税込）	取引手数料（税込）：約定手数料の0.495％（0～22米ドル） 為替手数料：買付時・売却時25銭	取引手数料（税込）：約定手数料の0.495％（0～22米ドル） 為替手数料：買付時・売却時25銭	取引手数料（税込）：約定手数料の0.495％（0～22米ドル） 為替手数料：買付時・売却時25銭	〇 取引手数料（税込）：1株あたり2.20セント	定額プランなら約定額100万円以下は無料、一律プランでは55円（税込）～	◎ 取引手数料（税込）：アメリカ株の手数料は無料 為替手数料（税込）1米ドルあたり25銭
取引単位	1株	1株	単元株	1株	1株	1株
取引時間（米国株）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間22：00～翌10：00（夏時間21：00～翌9：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）	日本時間23：30～翌6：00（夏時間22：30～翌5：00）
HP

各社の特徴やおすすめポイントなどを詳しく紹介します。

SBI証券

出典：SBI証券

外国株の種類が豊富

参照：SBI証券

SBI証券の特徴としてアメリカをはじめ、中国・韓国・インドネシア・ベトナム・シンガポールなど、9ヶ国の外国株を取り扱っている点があげられます。特にアメリカ株については4,000銘柄以上を取り扱っており、数ある証券会社のなかでも豊富な銘柄を取りそろえているといえます。

日本株をメインで考えられている方であっても、外国株をポートフォリオの一部に組み入れればリスクの分散が行えるでしょう。アルファベット株だけでなく、他の企業にも投資をするチャンスを見逃さずに済みます。

外国株に興味がある方の場合、SBI証券を選んでおくと使い勝手のよさを感じられるはずです。

取引手数料が安く設定されている

SBI証券では複数の取引プランが用意されているので、取引手数料を低く抑えることができます。スタンダードプランなら55円（税込）から、アクティブプランなら1日の約定額が100万円以下であれば取引手数料は無料です。

また、米国株の取引手数料は約定手数料（税込）の0.495％（0～22米ドル）、為替手数料は買付時・売却時で25銭となっています。取引回数が多い方ほど、取引コストの負担は気になるものなので、取引に関係する手数料は他の会社ともよく比較をしておくことが大切です。

中長期で投資を行う場合は、わずかな取引コストの差でも大きな違いが出てくることもあるでしょう。利用者が投資をしやすい環境を提供してくれるSBI証券を賢く活用してみてください。

IPOの実績が多い

SBI証券は、IPO（新規公開株式）の取り扱いにおいても多くの実績があるのが特徴です。IPO銘柄の取扱数は証券業界で1位を誇っており、2022年3月通期においては117銘柄（年間新規上場企業数の約97.5％）を取り扱っています。

これは新規上場会社のうち約9割をカバーする数字であり、他の証券会社と比較してもIPOに関して多くの実績があるといえるでしょう。豊富な実績があれば、それだけ投資をするチャンスも増えるので、IPO投資に興味がある方にとってメリットが大きい証券会社です。

また、NISA口座を使ってIPOの応募ができるので、非課税枠を有効活用しながら投資を行えます。

興味がある方は編集部が執筆したSBI証券の記事もご確認ください。

SBI証券の公式サイトはこちら

マネックス証券

出典：マネックス証券

割安な手数料で取引しやすい

マネックス証券は現物取引の手数料を55円（税込）からとしているため、取引コストを抑えた投資を行えます。ワン株（単元未満株）であれば買付手数料は無料となっており、少額投資から始めたい方にもおすすめの証券会社です。

また、米国株については約定手数料（税込）の0.495％（0～22米ドル）、為替手数料は買付時・売却時25銭となっています。他の証券会社と比較しても低い水準にあるのでお得な取引ができるでしょう。

そして、「マネックスアドバイザー」というロボアドバイザーが投資のサポートをしてくれるので、初めて投資に取り組む方であっても、スムーズに取引を始められます。高度な金融工学と専門家によって運用されているマネックスアドバイザーを活用すれば、最初からプロと同じような取引を行うことが可能です。

提案された運用プランに沿ってそのまま投資をするのもよいですが、プランを自由にカスタマイズして自分に合った取引を行うこともできます。投資初心者から上級者まで幅広く利用できるのがおすすめのポイントだといえます。

アメリカ株など金融商品の取り扱いが充実

マネックス証券はアメリカ株に力を入れており、豊富な銘柄を取りそろえています。アルファベットのような成長銘柄だけでなく、高配当の銘柄もたくさん取り扱っているので、配当を狙った投資を行いたい方にもおすすめです。

大型株から中小型株まで5,000銘柄以上を取り扱っており、他の証券会社では取り扱っていないマイナー企業に投資をすることもできます。特定口座で取引を行えば、税金の管理などもスムーズなので使いやすさを実感できるでしょう。

外国株は日本株と取引コストなどが異なる部分があるため、どのように税金を計算すればよいか迷われる方もいるかもしれません。特定口座での取引であれば、面倒な確定申告も必要がなくなるので、取引そのものに集中できます。

取引ツールや投資コンテンツがたくさん用意されている

参照：マネックス証券

マネックス証券の取引ツールや資産管理ツールには定評があります。スマートフォンやパソコンなどで扱いやすい設計となっているため、初めて利用される方でもスムーズな取引が行えるでしょう。

日本株銘柄の分析ツールであるマネックス銘柄スカウターは、複雑な情報を見やすくするのに適しています。企業分析に初めて取り組まれる方でも使いやすい仕様となっているため、操作に慣れるのに時間がかかりません。

また、マネックストレーダーシリーズでは、初心者から上級者まで使える豊富な機能がそろっています。チャート分析を行いながら、同じ画面から注文を行えるので、取引に手間や時間がかかりません。

さらに、「はじめての投資ガイド」や「マネクリ」などの学習コンテンツが用意されているので、投資に関する知識がなくても、取引を行いながら少しずつ学んでいけます。投資に関心があっても、普段なかなか時間が取れないという方ほど、マネックス証券の利用がおすすめです。

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楽天証券

出典：楽天証券

取引手数料が低いので気軽に投資できる

楽天証券の米国株における取引手数料は、約定手数料（税込）が約定代金の0.495％（0～22米ドル）、為替手数料が買付時・売却時25銭かかります。他社と比較をしても低い水準にあるので、とてもお得だといえます。

日本株についても、楽天証券では取引手数料が低く設定されているので、取引回数の多い方ほどお得さを実感できるでしょう。取引プランとして、「ゼロコース」「超割コース」「いちにち定額コース」の3種類のコースが設けられており、取引スタイルに合わせた運用が行えます。

超割コースは約定額が5万円までなら取引手数料が55円（税込）、10万円までなら99円（税込）なので、少額の投資から始めたい方に向いているでしょう。このコースは手数料の1.0％分のポイントキャッシュバックが行われているため、取引をするほど楽天ポイントが貯められます。

また、いちにち定額コースは、1日の取引額が100万円以内であれば取引手数料が無料となるコースです。ほとんどの銘柄を無料で取引できるため、幅広い銘柄を取引してみたいという方は活用してみましょう。

楽天ポイントを貯められて投資に使える

参照：楽天銀行

普段から楽天関連のサービスを多く利用されている方であれば、楽天ポイントをそれなりに貯めていることも多いでしょう。楽天証券では、楽天ポイントを利用して投資が行えるのが特徴であり、ポイントの使い道の1つとして活用できます。

ただし、注意しておきたいのは、すべての金融商品に利用できるわけではないという点です。対象となっているのは、投資信託・日本株（現物取引）・アメリカ株（円貨決済）・バイナリーオプションとなっています。

さらに、楽天証券では投資信託をポイントで購入すると、楽天市場でポイントが還元されるサービスも行っているのです。普段から楽天ポイントをよく貯められている方であれば、投資の1つの方法として活用してみましょう。

利便性の高いツールが充実している

投資に役立つツールやアプリが充実している点も、楽天証券の特徴です。トレーディングツールの「MARKET SPEED Ⅱ」やスマホ専用アプリである「iSPEED」など、使い勝手のよいツールが豊富に用意されています。

MARKET SPEED Ⅱはパソコン用のアプリであり、1つの画面で投資に関する必要な情報をすべて閲覧できる個別銘柄機能や、ヒートマップ機能、マルチチャート機能などが備わっています。感覚的に操作ができるため、取引のチャンスを逃さずに済むでしょう。

また、iSPEEDはスマホ専用のトレーディングツールアプリであり、iPhoneとAndroidの両方に対応しています。自由に投資情報画面をカスタマイズできる「TODAY」や、15種類のカスタマイズ可能なテクニカルチャートを表示できる機能などが備わっており、投資にある程度慣れた方でも満足できる仕様となっています。

そして、事前に設定をしておけば、株価や関連ニュースをスマートフォンに通知してくれる機能も備わっており、取引の最適なタイミングを見極めるのに役立つでしょう。なお、楽天証券の口座を開設すれば、iSPEEDのアプリ上で日経テレコンの情報を無料で閲覧することもできます。

楽天証券は多くの利用者を抱えているからこそ、投資初心者から上級者まで使いやすいサービスを展開しているといえます。興味がある方は編集部が執筆した楽天証券の記事もご確認ください。

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IG証券

出典：IG証券

豊富な金融商品を取り扱っている

IG証券はアメリカ株をはじめとして、さまざまな金融商品を取り扱っています。日本株やETF（上場投資信託）、FX・商品取引・CFDなど豊富な種類をそろえているのが特徴です。

株式取引においては、12,000銘柄以上の日本株や外国株を取引きすることができ、1株単位で売買が行えます。豊富な金融商品があることで、リスクを考えた分散投資を行えるので、投資初心者から上級者まで使い勝手のよい証券会社だといえるでしょう。

また、取り扱っている金融商品が多ければ、それだけ投資のチャンスを増やしていくことができます。他の証券会社では取り扱っていないマイナー企業の株取引なども行えるので、さまざまな銘柄をチェックしてみましょう。

取引手段が充実している

IG証券では通常の株取引だけでなく、CFD取引やバイナリーオプション取引、ノックアウト・オプション取引などの取引手段が用意されています。他の証券会社には見られない取引手段があることで、相場の上昇局面だけでなく、下落局面においても利益を狙うことが可能です。

さまざまな取引手段を試すことが可能であるため、取引の幅を増やしてみたい投資上級者の方におすすめの証券会社です。IG証券なら、自分に合った取引手段を見つけやすいでしょう。

学習コンテンツがたくさん用意されている

IG証券はオンラインで投資に関する知識を身につけられる「IGアカデミー」を開催しています。また、アナリストによる分析レポートは充実した内容なので、投資に役立つ情報を得る機会を格段に増やせるでしょう。

提供されている学習コンテンツは、IG証券の口座を開設していれば無料で利用できます。投資初心者の方から上級者の方まで、自分の投資レベルに合わせたコンテンツを利用できるのもIG証券の魅力だといえます。

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SBIネオトレード証券

出典：SBIネオトレード証券

アプリ1つで取引が管理できるので便利

SBIネオトレード証券の特徴としてあげられるのが、アプリのみで取引が完結できることです。スマートフォン用取引アプリとして「NEOTRADE S」が、iPhone版とAndroid版で用意されています。

取引画面は投資初心者の方でもわかりやすく設計されており、感覚的に操作が行えるのでスムーズに取引できます。また、画面は自分好みにカスタマイズすることができ、各種ランキング機能は最大300位まで表示できるので、取引に必要な情報をコンパクトにまとめられます。

株取引だけでなく、先物オプション取引も1つの画面で確認できるので手間がかかりません。NISA口座もアプリでチェックできるため、パソコンの画面を操作する手間も省けます。

信用取引の売買手数料が無料

SBIネオトレード証券では、信用取引の売買手数料が無料なので、取引コストを抑えられます。他の証券会社でも定額プランや1日の約定額に応じて無料にしているところはありますが、SBIネオトレード証券のように何の制限も設けずに無料なのはめずらしいです。

信用取引を中心に取引を考えられている方は、SBIネオトレード証券の利用を検討してみましょう。特に取引回数が多い方は、SBIネオトレード証券を利用することで、取引コストの負担を軽減できるはずです。

IPO株でチャンスが狙える

SBIネオトレード証券は、IPO投資について事前の入金を行わなくても抽選に申し込めます。IPO株の購入時の手数料が無料となっているので、気軽に申し込むことができるでしょう。

他の証券会社では、IPOに申し込む前に入金をしなければならない場合も多いので手間がかかってしまいます。事前入金が必要ないため資金効率がよくなり、より多くのチャンスを狙っていけるでしょう。

また、SBIホールディングスの子会社となっているため、今後のIPOの取り扱いが増えることも期待できます。元々、SBIネオトレード証券はIPOの取り扱いに力を入れていたので、さらにその動きが加速することに期待ができるでしょう。

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DMM株(DMM.com証券)

出典：DMM 株

手数料が低めに抑えられている

DMM株を利用するメリットとして、手数料の低さがあげられます。日本株は55円（税込）から取引ができ、日本株信用取引やアメリカ株の取引手数料は無料です。

また、口座の維持管理にかかる手数料も無料なので、気軽に利用できるでしょう。できるだけ取引コストを抑えて取引をしたい方におすすめの証券会社です。

特にアメリカ株などの外国株を取引する場合、為替手数料も考慮する必要があるので、利用する証券会社は慎重に選ぶことが大切だといえます。

アメリカ株の取引に強い

DMM株では、アメリカ株の取引手数料が無料となっています。為替手数料はかかりますが、取引コストを少しでも抑えたいという方におすすめです。

取引手数料が無料であれば、さまざまな企業に投資しやすくなります。DMM株ではアメリカ株の多くの銘柄を取り扱っているので、気になる銘柄をこまめにチェックしておきましょう。

また、DMM株では信用取引の担保にアメリカ株を利用することができます。効率良く投資をしたいという方であれば、DMM株を選択してみるのも1つの方法だといえるでしょう。

使いやすい取引ツールを用意している

DMM株の取引ツールは、投資初心者から上級者まで使いやすいツールを用意しています。日本株や外国株を1つのアプリで取引できるので、手間がかかりません。

スマートフォンの画面に表示される取引画面は、シンプルな設計となっており、初めて利用する際も迷うことがありません。感覚的に操作できるので、操作に慣れるのも早いはずです。

用意されている取引ツールはそのほとんどが無料で利用できます。取引にストレスを感じずに、スムーズな取引を求める方は一度試してみるとよいでしょう。

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【まとめ】アルファベット株の株価をチェックして投資しよう

アルファベットはGoogleなどを子会社に持つ、アメリカの大手IT企業です。検索エンジンや動画プラットフォームによる広告収入を収益の柱とする一方で、クラウドサービスや自動運転、産業用ロボットなど新しい事業領域にも積極的に参入しています。

過去の業績や株価の推移を見ても好調な動きを見せており、今後も高い成長が見込まれている企業です。アルファベットの基本的な特徴を理解したうえで、アメリカ株の取引に強い証券会社を選んでみましょう。

外国株の取引においては、取引コストや為替リスクなどに注意する必要があります。気になることを気軽に尋ねられるサポート体制を設けている証券会社を選んでおくと、実際に取引を行ううえで安心できるはずです。

また、興味がある方は編集部が執筆した証券会社 口座開設の記事もご覧ください。