Web3.0（Web3）とは？メリット・デメリットやサービスの具体例5選をわかりやすく解説

「Web3って何？」
「どんなことができるの？」
「どんなサービスに使われているのか具体例が知りたい」

インターネットの技術が進む中、新たなWebの形である「Web3」という言葉を耳にすることがあります。Web3はどんな技術で、私たちの生活にどう役立つのか気になる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、Web3.0（Web3）のメリットや、具体的なサービス例を紹介します。Web3の実現に必須である仮想通貨のおすすめ銘柄や国内取引所も紹介しますので、今後広がっていく可能性の高い新たな技術（サービス）であるWeb3.0が気になる方は、ぜひ最後までご覧ください。

Web3.0（Web3）とは？次世代の分散型インターネット

「Web◯◯」という呼び方はインターネット構造を表す概念であり、私たちが現在利用しているインターネットは「Web2.0」といわれています。

Web3.0は、Web2.0からプライバシーやセキュリティなどの問題を解決するために構想された、次世代型のインターネットです。

普段、YouTubeを見たりGoogle検索したりする際には、プラットフォームを使うのが一般的です。プラットフォームは管理者の判断により、アカウント停止や凍結の可能性がある点がデメリットといえます。

Web3.0はブロックチェーン技術を生かして情報を管理するのが特徴です。

一定の企業に権力が集中する中央集権型のネットワークとは違い、演算処理が各コンピューターに分散されます。Web3.0は、管理者なしでもユーザー同士でデータ管理やコンテンツの提供が可能になるのです。

Web3.0（Web3）までの歴史

Web3.0について理解するには、Web1.0から歴史を追っていくのがポイントです。

ここでは、インターネットの変遷について解説します。

3つの流れを見てみましょう。

Web1.0

インターネットが普及し始める1990年～2000年頃までが「Web1.0」といわれています。情報を発信するのはほんの一部の人だけで、一般ユーザーは情報を受け取るのがメインでした。

情報の流れが一方通行であり、利用者はWebサイトの閲覧やメールのやり取りがほとんど。通信速度も遅く、インターネットは日常的に利用するものではありませんでした。

なお、GoogleやYahoo!はWeb1.0時代に登場し始めます。

Web2.0

インターネットが本格的に普及し始める2005年頃から現在までが「Web2.0」です。光回線が登場し、インターネットの速度が大幅に改善することで、快適に利用できるようになりました。

スマートフォンも普及し、SNSの利用者も増えたことにより、日常的にインターネットを使う人が増えています。Web1.0が一方通行だったのに対し、Web2.0は個人が発信したり交流したりできるようになりました。

また、GoogleやAmazonなどの大手企業がインターネット環境に大きな影響を与えているのも特徴です。個人情報が特定の企業に集中するため、流出のリスクや管理者の判断でアカウント凍結される可能性がある点がデメリットといわれています。

Web3.0

Web3.0は、ブロックチェーン技術を取り入れているのが大きな特徴です。データを「ブロック」と呼ばれる単位で管理し、鎖のようにつなげて保管します。

Web2.0では特定の企業に権力が集中する中央集権型であり、個人情報流出やプラットフォーム管理者によるアカウント凍結リスクなどの問題がありました。

新たに構想されたWeb3.0は、ブロックチェーン技術を用いることでデータを分散して管理できるようになったのが大きなポイントです。Web3.0では、個人データを大手プラットフォームに管理されることや、第三者に情報を改ざんされるリスクを回避できます。

ただし、Web3.0はまだ一部のネットワークに使われているだけで、一般ユーザーはWeb2.0をメインに利用しているのが現状です。

Web3.0（Web3）の5つのメリット

Web3.0（Web3）の構想は、ユーザーにとってどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、5つのメリットを紹介します。

詳しく見てみましょう。

1.セキュリティが向上する

Web3.0は、データをブロックチェーンで管理します。ブロックチェーンに書き込まれたデータは、改ざんしようとしても多くの電力や計算能力が必要になるため実質的に難しく、セキュリティが向上します。

また、分散型でデータ管理することにより、サイバー攻撃による流出リスクも軽減可能です。

Web2.0の場合、ユーザーのデータが1つのプラットフォームに集中しているため、攻撃を受ければ膨大なデータが流出する可能性があります。

しかし、Web3.0ではデータが分散しているため、たとえ悪質な第三者が情報を取得しようとしても、攻撃対象を増やさなければならず容易にできるものではありません。

2.言論の自由が実現する

Web3.0の場合は、プラットフォームに頼らないP2P方式（サーバーを介さずに通信する方式）を利用します。企業に発信をコントロールされることなく、個人が自由に発信しやすいメリットがあります。

SNSでは個人が自由に発言できますが、内容によってはアカウントが凍結されたり、コメント欄が閉鎖されたりすることがあります。

たとえばTwitterで「不適切な発言をした」とみなされた場合、そのアカウントに対して利用制限やアカウント凍結の措置をおこなうかどうかは、Twitter社の判断によります。

不適切な発言の定義は曖昧で、企業による言論統制とみなすこともできるでしょう。Web3.0が普及することにより、個人が自由に発信できる環境の実現が期待されます。

3.ユーザーが主体となってデータ管理できる

Web3.0は自分のデータをユーザー自身で管理できると言われています。

Web2.0では、個人情報や行動履歴などのデータがプラットフォームに提供されます。Web検索をしていると、自分の地域の情報や最近見た商品のリンクが出てくるといった経験がある方は多いでしょう。

これは、検索履歴やIPアドレスからその人の行動や地域がわかってしまうためであり、Web2.0では自分で個人情報を制限するのは難しい状態です。

個人データを第三者に管理されているよりも、自分自身で管理したほうが安心と考えるユーザーは多いでしょう。

4.中間マージンを圧縮できる

Web3.0では、第三者を挟まずに決済や個人間送金に暗号資産を用いることが可能であり、手数料を取られないメリットがあります。

Web2.0の決済はプラットフォームや代行業者を介して行われるため、手数料を取られてしまいます。Web3.0であれば、手数料の削減が可能です。

5.サービスが安定する

Web3.0は、管理者がいなくても利用できる形態が特徴です。プログラミングされたとおりにシステムが動くため、基本的には定期的なメンテナンスが必要ないといわれています。

メンテナンスによる一定期間の利用停止もないため、いつでも快適にサービスを利用できます。

Web3.0（Web3）の3つのデメリット

Web3.0のメリットは多数ありますが、デメリットはないのか気になる方も多いでしょう。

ここでは、3つのデメリットを解説します。

詳しく見てみましょう。

1.一般ユーザーが利用するハードルが高い

Web3.0は、ブロックチェーンを用いているのが大きな特徴です。サービスを利用する場合には、ブロックチェーンについてはもちろん、暗号資産やNFTなどの知識を身につけることが求められます。

インターネットに関する知識がある方には受け入れやすいですが、ネットサーフィンやSNSを中心に利用しているユーザーが理解するのはなかなか困難です。

また、Web2.0では企業が広告による収益を得られることもあり、一般ユーザーは無料でさまざまなサービスを利用できます。

SNSでのやりとりや動画配信・閲覧などが簡単にできる今の状況では「新しいサービスは必要ない」と考えるユーザーも多く、普及するまでには時間がかかることが考えられます。

2.大企業や政府との利益相反が起こる可能性がある

Web3.0は、プラットフォームを利用しなくても個人間でやり取りが可能です。一方、Web2.0では大手プラットフォームがさまざまな機能を独占して利益を得ています。

Web3.0のサービスが普及してきた場合、大手プラットフォーマーから疎外される可能性はゼロではありません。

また、原則としてWeb3.0は個人の発信や決済が自由にできることもあり、国や行政機関などから規制される可能性もあります。

3.手数料がかかる

ブロックチェーン技術を用いたWeb3.0は、同じ技術を用いた仮想通貨を利用するケースが多くなっています。おもに使われているのがイーサリアム（ETH）ですが、手数料が必要です。

イーサリアムを利用する際には「ガス代」と呼ばれる手数料がかかります。ガス代は利用者が増えるにつれて高騰する可能性が高く、手数料の負担がかかることは避けられません。

Web3.0（Web3）に関連する7つの用語集

Web3.0に深い関わりを持つ7つの用語を紹介します。

Web3.0を知るために、ぜひチェックしてみてください。

1.ブロックチェーン

ブロックチェーンという概念が認知されたのは、イーサリアム（ETH）やビットコイン（BTC）などの暗号資産が登場したのが始まりです。

ブロックチェーンはすべての取引記録をブロックに詰めて、履歴を分岐せず1本のチェーン状につなげていくのが特徴です。ユーザー同士が不正を取り締まるため、データの改ざんは容易にできず高いセキュリティ性能を発揮します。

また、管理体制も複数箇所に分散されており、システムの不具合が起こりにくいのも特徴です。

総務相によるブロックチェーンの概要と、分散管理の図を以下に記載しています。

ブロックチェーン技術とは情報通信ネットワーク上にある端末同士を直接接続して、取引記録を暗号技術を用いて分散的に処理・記録するデータベースの一種であり、「ビットコイン」等の仮想通貨に用いられている基盤技術である（図表3-3-3-1）。

引用：ブロックチェーンの概要（総務相）

引用：ブロックチェーンの概要（総務相）

ブロックチェーン技術は不正やシステムダウンに強いため、仮想通貨やNFTなどに応用されています。

2.仮想通貨

仮想通貨は、インターネット上でやり取りできる財産的価値のことで、暗号資産ともいいます。さまざまな通貨（トークン）がありますが、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）が代表的です。国際間での決済にも使えるもので、世界中で利用されています。

Web3.0を実現するためには、ブロックチェーン技術を使っている仮想通貨が不可欠です。

仮想通貨について詳しく知りたい方は、関連記事「仮想通貨(暗号資産)とは？初心者向けに始めるまでの手順をわかりやすく簡単に解説」にて解説しているので、ぜひご覧ください。

3.メタバース

メタバースは、インターネット上に作り出されたデジタル仮想空間のことです。自分の分身「アバター」を自由に操作できる「あつまれどうぶつの森」や「Fortnite（フォートナイト）」などのゲームも、広い意味ではメタバースとして定義できます。

Web3.0でメタバースを利用することにより、ハッキングによる情報流出リスクを防げます。メタバースでDAO（自立分散型組織）を設立し、会員同士が活動する場として利用するケースが増えることが考えられるでしょう。

4.NFT（非代替性トークン）

NFT（非代替性トークン）とは、デジタル資産の1つです。従来のデジタルコンテンツは、データの改ざんやコピーが容易におこなえるのが問題視されていました。しかし、NFTはブロックチェーン技術が用いられており、不正されることは極めて困難になっています。

なお、NFTは交換や販売も可能です。所有権が明確なため、たとえばアーティストやクリエイターが自分の作品に価値をつけてメタバースで売買取引もできます。

所有権を保証し、自由に取引できるNFTはWeb3.0の世界でも注目を集めています。

5.DAO（自立分散型組織）

DAO（分散型自律組織）は、会社組織のように中央集権的な構造ではなく「みな平等」という非中集権的な組織を目指します。参加者はトークンを持つことで、組織の決定権を行使できます。

また、組織に貢献した分だけNFTや暗号資産といった形で報酬を得られるのも特徴です。

DAOは透明性や公平性を実現し、不正行為を防止できるメリットもあります。DAOは、Web3.0の分散型インターネットを実現するための技術の1つで、今後ますます注目されるでしょう。

6.DeFi（分散型金融）

DeFi（分散型金融）は、中央管理者が存在しない金融システムです。特定の企業が資金を集めて融資するのではなく、暗号資産を預けたいユーザーが借りたいユーザーに資金を渡す仕組みです。

Web3.0の分散型インターネット上では、ブロックチェーン技術を用いることにより、透明性が高くセキュリティが強固な金融サービスの提供を可能にしています。

管理者が存在しないので、手数料が低い点もユーザーにとってメリットです。

7.GAFAM

GAFAMは、世界的に影響力のあるIT企業5社（Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft）の頭文字を取ったものです。

Web3.0が分散型のインターネットであるのに対し、GAFAMは中央集権的な権力を持つため、対立構造と見られるケースも多くなっています。

Web3.0では、個人が自分のデータを管理したり自由に取引したりできるものであり、GAFAM企業の監視や制限を回避する手段として使われることが期待されています。

Web3.0（Web3）に分類されるサービスの具体例5選

Web3.0に分類されている具体的なサービスを5つ紹介します。

詳しいサービス内容を見てみましょう。

1.NFTマーケットプレイス「OpenSea」

引用：OpenSea

OpenSeaは、世界最大級のNFTマーケットプレイスです。会員登録せず、IDやパスワードなしで仮想通貨ウォレットを連携して商品を購入できます。

決済時に個人情報を入力する必要もないため、情報流出の心配がいりません。

また、OpenSeaでは誰でも簡単にNFTを作成して出品が可能です。無料で作成でき、販売手数料も2.5%と低めに設定されています。

OpenSeaについては、関連記事「OpenSea(オープンシー)とは？始め方やNFT購入、出品方法を解説」にて詳しく解説しているので、ぜひご覧ください。

2.Webブラウザ「Brave」

引用：Brave

Braveは、次世代のGoogle Chromeとも言われているWebブラウザです。広告の表示・非表示をユーザー側が設定できます。

広告を表示する場合、閲覧した数に応じてBATという暗号通貨が入手可能です。仮想通貨取引所と連携することにより、広告閲覧で貯めたBATを換金できます。

なお、広告を非表示にすれば、表示速度を早めて快適に閲覧できます。

3.SNS「Steemit」

引用：Steemit

Steemitは、Web3.0のSNSサービスです。投稿したテキストは、ブロックチェーンのデータベースに保存されます。

データを保有するユーザー同士がチェーンによりつながる仕組みとなっており、情報が改ざんされたり流失したりするリスクを回避できます。

投稿した内容やコメントに対して評価する機能があり、結果に応じて暗号資産を受け取ることが可能です。広告収入に頼らず収益化を目指せるSNSです。

4.分散型取引所「Uniswap」

引用：Uniswap

Uniswapは、イーサリアムのブロックチェーン上に存在する分散型取引所の1つで、中央管理者がいないのが特徴です。国内の仮想通貨取引所では、企業が運営する中央集権型が一般的です。しかし、Uniswapは仲介する企業なしで、設定されたプログラムに基づきユーザー同士で暗号資産を直接取引できます。

仲介企業がないため手数料が安いことや、ブロックチェーン技術によりセキュリティが保証される点がメリットです。なお、本人確認手続きも不要であるため、気軽に利用できる点でも人気を集めています。

5.ゲームアプリ「My Crypto Heroes」

引用：My Crypto Heroes

My Crypto Heroesは、日本の企業が手掛けるNFT（非代替性トークン）ゲームです。ゲーム内のキャラクターやアイテムはNFTで作られており、レベルを上げながら探索していきます。

手に入れた武器やアイテムは、OpenSeaといったサイトを通じてプレイヤー同士で売買できます。ゲームをプレイしながらお金を稼げる点で注目を集めているゲームです。

Web3.0の実現には仮想通貨が不可欠！おすすめの銘柄5選

Web3.0は、分散型のインターネットを実現するための技術で、ブロックチェーンを中心に構築されているのが特徴です。個人が自分の情報を管理したり自由に取引したりできるようになります。

このような空間では、分散型の取引が可能な仮想通貨が使われることがほとんどです。そこで、ここではおすすめの仮想通貨の銘柄を5つ紹介します。

通貨名	現在価格	時価総額	市場ランキング	公式サイト
1.BAT（ベーシックアテンショントークン）	¥36.19	¥53,849,669,192	96位	詳細を見る
2.DOT（ポルカドット）	¥851.63	¥1,000,600,375,958	11位	詳細を見る
3.FIL（ファイルコイン）	¥795.83	¥329,745,539,591	29位	詳細を見る
4.ENS（イーサリアムネームサービス）	¥1,769.15	¥35,816,152,285	135位	詳細を見る
5.JMY（ジャスミー）	¥0.8218	¥39,096,421,109	123位	詳細を見る

※上記数値は2023年4月13日時点のもの

それぞれの特徴を見てみましょう。

1.BAT（ベーシックアテンショントークン）

引用：BAT（ベーシックアテンショントークン）

BAT（ベーシックアテンショントークン）は、BraveブラウザやBasic Attention Tokenを開発したBrave Software, Inc.のCEOのBrendan Eich氏と、Brian Bondy氏により創設されました。

Webブラウザ「Brave」経由で利用できるトークンです。Braveブラウザから広告（Brave Ads）を閲覧すると、報酬としてBATを受け取れます。

BATは、大半の仮想通貨取引所での取引が可能です。Braveユーザーが今後増えていけば、BATの価格上昇が見込めます。

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2.DOT（ポルカドット）

引用：DOT（ポルカドット）

DOT（ポルカドット）は、スイスの財団である「Web3財団」により設立されました。Web3財団は、イーサリアムの共同創設者であるGavin Wood博士らが中心となって作られた財団です。

DOTは、複数のブロックチェーン上で並行して取引できるメリットがあります。2つの異なるブロックチェーンを繋げられるため、Web3.0社会の実現に向けた運用が期待されています。

また、仮想通貨を持っているだけで報酬を受け取れるステーキングに対応しているのも大きなポイントです。

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3.FIL（ファイルコイン）

引用：FIL（ファイルコイン）

FIL（ファイルコイン）は、惑星間ファイルシステム（IPFS）という分散型のストレージサービスを提供。現在の主要なプロトコル「HTTP」に代わるサービスを目指しています。

一定の企業が力を持つ中央集権的なファイルシステムの問題を解決し、より安全にデータを管理することが期待できます。なお、ストレージサービスを利用するには、少額のFILが必要です。

FILは国内取引所での取り扱いがないため、海外の仮想通貨取引所を利用しなければなりません。

4.ENS（イーサリアムネームサービス）

引用：ENS（イーサリアムネームサービス）

ENS（イーサリアムネームサービス）は、イーサリアムのブロックチェーンを利用したネーミングサービスです。イーサリアムは、通常42桁の英数字で構成されたアドレスを利用します。

しかし、イーサリアムの送金時やNFTの売買で使う際に42桁の英数字を覚えるのは困難です。ENSを利用することにより、長いアドレスを自分の好きな文字列に変換可能です。

ブロックチェーンアドレスを可視化できるため、汎用性が高まります。なお、ENSは国内取引所の利用がないため、ビットコインやイーサリアムを購入して海外取引所に送金する方法がおすすめです。

5.JMY（ジャスミー）

引用：JMY（ジャスミー）

JMY（ジャスミー）は、日本が発行する数少ない仮想通貨の1つです。発行元であるジャスミー株式会社は元ソニーの社長、安藤 国威氏らが中心となって設立されました。

ブロックチェーンとIoTの技術を用いたプラットフォームにより、個人情報の民主化を目指しています。IoT技術は今後ますます普及することが予想されているため、高騰する可能性を秘めています。

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Web3.0銘柄に投資が可能な国内取引所3選

Web3.0の銘柄を購入できる国内取引所を3つ紹介します。

それぞれの特徴を見てみましょう。

Coincheck（コインチェック）

出典：Coincheck（コインチェック）

仮想通貨の取扱数が豊富

Coincheckは、暗号資産（仮想通貨）の取扱数が23種類と豊富なのが特徴です。

ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）など、主要な暗号資産がほぼ揃っています。

アプリが使いやすい

Coincheckのアプリは、国内の暗号資産取引アプリの中でダウンロード数No.1です。（公式サイト情報）

アプリから簡単にアカウント登録が可能で、最短1日で取引開始できます。

チャート表示機能や、設定し価格に到達した際の通知機能など、便利な機能を多数搭載しています。

BTC取引手数料が無料

Coincheckは、ビットコイン手数料が無料です。何度取引しても手数料がかからないので、頻繁に売買する方には助かります。

また銀行振込の手数料も無料なので、入金時のコストを気にせずに済みます。ただし、コンビニ入金やクイック入金は手数料がかかる点に注意が必要です。

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bitFlyer（ビットフライヤー）

出典：bitFlyer（ビットフライヤー）

大手仮想通貨取引所で安心できる

bitFlyerは、ビットコインの取扱数が20種類の仮想通貨取引所です。（2023年4月時点）

特に初めての取引の場合、安心して口座を開設できる大手の取引所を選びたいもの。迷っている方は、bitFlyerも選択肢の1つにいれてみてください。

スマホアプリで簡単に売買できる

bitFlyerは、初心者でも操作しやすい専用アプリで簡単に仮想通貨の売買が可能です。

口座開設もアプリがあれば最短10分でできるので、忙しい方にも便利でしょう。

セキュリティ面が強固でハッキングリスクが低い

bitFlyerを利用する際には、書類と顔認証による本人確認を実施しています。また、9文字以上のパスワード設定や、入力を一定回数間違うとロックする機能など、セキュリティ面を強化。

暗号資産を安全に管理してサイバー攻撃から守るためのセキュリティ体制を整えているので、安心して取引できるでしょう。

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BITPoint（ビットポイント）

出典：BITPoint（ビットポイント）

500円以下の少額から始められる

BITPointは、500円以下の少額から取引が可能なので、初心者でも始めやすいのが特徴です。

取引ツール「BITPOINTアプリ」は初心者から上級者まで使いこなしやすい取引ツールが充実しています。パソコンやスマホから簡単に口座開設できるので、複雑な操作に不安を感じる方も安心です。

信頼性が高い暗号資産（仮想通貨）の取り扱いが豊富

BITPointは1,000種類以上の暗号資産の中から、堅実に成長が見込まれる通貨を厳選して取り扱っています。

ビットコインやアルトコインなど、時価総額ランキングで上位を占める仮想通貨の取り扱いが多く、将来性も期待できます。

各種手数料が無料

BITPointは、取引手数料や送受金の手数料が無料です。手数料を気にせず取引できるので、頻繁に売買する際にも安心です。

特に、少額取引の際は手数料の負担が大きく感じるもの。小さく始めたい方には、手数料が無料のBITPointがおすすめです。

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まとめ｜Web3.0（Web3）は次世代インターネットであり今後も広まる可能性が高い

Web3.0は次世代の分散型インターネットです。個人が自分の情報を管理したり自由に取引したりできるため、今後ますます普及することが考えられます。

Webの知識がない方も、今後の私たちの生活を大きく変える可能性のあるWeb3.0について学んでみてください。

Web3.0を体感してみたい方は、まず　仮想通貨を購入してみるのも選択肢の1つです。本記事で紹介したおすすめの銘柄や取引所もぜひ参考にして、購入を検討してみてください。